ルームシェアの食費はどう分ける？同居人が払えなくなったときの負担・3人で月3万円・共同炊事の見直し方【2026年版】

友人や知人とのルームシェアでは、家賃・光熱費だけでなく「食費をどこまで共有するか」が大きな問題になりやすいものです。特に、これまで複数人分の食費を折半して共同で料理していたところ、同居人の収入減少や家族構成の変化によって食費を出せなくなった場合、従来のルールをそのまま続けると一人に負担が偏ってしまいます。食費を出せない人の分まで、同居しているという理由だけで別世帯の人が負担し続ける必要はありません。まず自分と子どもの生活費を守り、そのうえで余裕があれば「一部だけ一緒に食べる」「食材提供と交換で作る」といった新しいルールを決めるのが現実的です。また、6人で現金6万円＋食材約1万円というこれまでの食費は、現在の物価水準から見るとむしろかなり抑えられていた可能性があります。

ルームシェアの食費は家賃と違って必ず折半する必要はない

家賃やインターネット料金などは毎月ほぼ固定されるため、ルームシェアでは折半しやすい費用です。一方、食費は誰が何食食べるか、成人か子どもか、外食の回数、弁当の有無などによって利用量が大きく変わります。

そのため、家賃を半分ずつ払っているからといって、食費も永久に半分ずつにしなければならないわけではありません。生活状況が変わった時点でルールを作り直すのが自然です。

例えば「家賃・光熱費はこれまでどおり折半、食費は各家庭で別会計」と変更しても問題ありません。むしろ収入や家族人数が変わったのに昔のルールを維持し続ける方が、後々の不満につながりやすくなります。

6人で月6万円＋肉1万円は高い？むしろかなり抑えた食費

例えば6人分について、現金6万円に加えて毎月約1万円相当の肉を提供してもらっていたなら、食事に使える資源は実質約7万円です。単純計算すると1人あたり月約1万1,700円、1日あたり約390円になります。

しかも、この7万円の中から米、野菜、魚、調味料、外食などまで賄っていたのであれば、一般的な感覚から見てもかなり節約された家計です。

総務省統計局の2025年家計調査では、二人以上の世帯の平均世帯人員は2.87人で、1世帯あたり1か月の「食料」支出は94,895円でした。食料には外食なども含まれ、年齢構成や地域、生活スタイルが異なるため単純比較はできませんが、約3人世帯の全国平均が9万円台であることを考えると、6人を約7万円で回していた家計を「使いすぎ」と考える必要はないでしょう。[参照]

3人で月3万円の食費は可能だが、かなりタイト

自分と子ども2人の3人世帯に戻し、食費を月3万円とする場合、1日あたりでは約1,000円、1人あたりでは単純計算で約333円です。

これで朝・昼・夕の食事だけでなく、米、調味料、飲み物、菓子、外食などまで含めるなら、2026年の物価水準ではかなり節約を意識した予算になります。総務省の2025年家計調査でも、平均2.87人の二人以上世帯の食料費は月94,895円でした。[参照]

もちろん全国平均と同じだけ使う必要はありません。自炊中心、まとめ買い、安いスーパーの利用、外食を少なくするなどで3万円に収められる家庭もあります。しかし「3万円で余裕」というより、まず3万円で実際に1か月運用し、不足するなら無理せず予算を増やすという考え方の方が現実的です。

食費と雑費を一緒にすると本当の食費が分からなくなる

共同生活でよく起こるのが、「食費」と「雑費」を一つの財布から払っているため、実際に食べ物へいくら使っているのか分からなくなる問題です。

例えば月6万円から、トイレットペーパー、洗剤、シャンプー、ゴミ袋なども購入していたなら、6万円すべてが食費だったわけではありません。逆に外食代まで含めていたなら、スーパーで購入する食材費だけを見るより金額は大きくなります。

今後は少なくとも「食材費」「外食費」「日用品費」の3つ程度に分けて記録すると、自分と子ども2人に本当に必要な金額が分かります。細かく家計簿を付けなくても、レシートを3分類するだけで十分です。

同居人が食費を払えないなら、一度「食費別会計」に戻すのが最も分かりやすい

同居人自身が「食費を払えないので自分の分は作らなくていい」と言っているのであれば、一度その申し出どおりに食費を分ける方法が最もトラブルになりにくいでしょう。

自分と子ども2人の食事を作り、同居人は自分の食事を自分で用意する形です。同じ家で片方だけ食べていると最初は気まずく感じるかもしれませんが、ルームシェアは必ずしも「毎食一緒に食べる家族」ではありません。

気まずさを避けるために、自分の子どもの生活費から別の大人の食費を負担する必要はありません。善意で一度負担すると、それが数か月、半年と続いて「当然のこと」になってしまうリスクもあります。

月1万円追加して友人と高齢者の分まで作る案を数字で考える

もう一つ考えられるのが、自分と子ども2人の食費3万円に自分のお金をさらに1万円追加し、合計4万円を出して、代わりに高齢者から約1万円分の肉を提供してもらい、5人分を作るという方法です。

この場合、食事に利用できる資源は現金4万円＋肉約1万円＝約5万円です。5人で月5万円なら、1人あたり月1万円、1日約333円相当です。米、野菜、魚、調味料なども必要なので、決して余裕のある予算ではありません。

さらに重要なのは、追加されるのがお金だけではないことです。2人分多く献立を考え、買い物をし、調理し、食器を洗う時間も増えます。「肉1万円をもらえるから得」と金額だけで判断すると、料理を担当する人の労力が計算から抜け落ちてしまいます。

肉1万円をもらえるなら2人分作った方が得とは限らない

例えば高齢者から月1万円相当の肉を受け取れるとしても、その人と友人の2人分を1か月作れば、肉以外にも米、野菜、魚、卵、豆腐、調味料などが必要になります。

追加する2人分の食材費が月1万円を超えるなら、肉を受け取っても金銭的には負担が増えます。また友人から食費が0円なら、実質的には友人の食事をこちらが無償で提供する状態になります。

したがって、「1万円分のお肉がもらえるから作る」というより、肉の提供＋自分が追加負担する現金＋調理の手間を合わせても納得できるかで判断するべきです。

おすすめは0か100かではなく「一部だけ共有する」方法

毎日完全に別々にすると気まずい一方、毎日5人分を無償で作るのも負担が大きいなら、中間案があります。

例えば基本的には食費を別にして、カレー、鍋、シチュー、炊き込みご飯など大量に作りやすい日だけ「今日は一緒に食べる」という方法です。そのときだけ友人が米や野菜を提供したり、翌日の食材を買ったりするルールでもよいでしょう。

週1～2回だけ共同にすれば、人間関係を保ちながら自分の家計が際限なく負担する状態も防げます。「毎日作るか、完全に作らないか」の二択にする必要はありません。

同居人の子どもが戻る時期が不明なら暫定ルールにする

同居人の成人した子どもが一時的に祖母宅へ行っていて、いつ戻るか分からない場合、以前の6人前提の食費ルールを残しておくと人数が曖昧になります。

そこで「子どもが戻ってくるまでは各世帯別会計」「戻ってきたら改めて食費の分担を相談する」という暫定ルールにすると整理しやすくなります。

戻ってきたとしても、成人して収入があるのであれば、「母親と子どもの2人分を母親だけが払う」と決める必要もありません。成人した本人から食費を受け取るなど、新しい生活実態に合わせて分担を決め直すことができます。

人数だけで単純に半分にする食費ルールにも限界がある

これまで6人分を2世帯で折半していた場合、それぞれの世帯人数が同じ程度なら分かりやすい方法です。しかし人数が変化すると公平性が崩れます。

例えば自分側が親1人＋子ども2人の3人、友人側が大人1人だけになれば、共同食費6万円を3万円ずつ負担するのは友人にとって重くなります。逆に友人が払えないからといって自分が6万円全部出せば、今度は自分側の負担が極端に増えます。

今後再び共同炊事をするのであれば、「世帯ごと半分」ではなく、人数や食事回数を基準に3人分・1人分などで負担を決める方法もあります。

共同炊事を再開するなら「食費」と「料理担当」を別々に決める

食費を出すことと料理を作ることは別の負担です。片方だけが毎日買い物・献立・調理・片付けまで担当しているなら、同額の食費を払っていても負担は完全に同じとは言えません。

例えば共同食費を人数按分したうえで、料理を担当しない側が食器洗いや買い出しを担当する、あるいは週の何日かは各自で用意する、といった分担も考えられます。

20年来の友人であっても、共同生活ではお金と家事のルールを言葉にしておく方が関係を守りやすくなります。「友達だから細かく決めない」より、「友達だからこそ不満が溜まらない仕組みにする」という考え方が有効です。

まず1か月だけ「自分と子ども3人分」で実際の食費を測ってみる

今まで6人分をまとめて購入していたなら、自分と子ども2人だけになった場合に本当に月3万円で済むのかは、実際にやってみないと分かりません。

そこで最初の1か月は、3万円を目標額として、自分たち3人だけの食材を購入して記録してみる方法があります。月末に3万5,000円になったとしても、それは失敗ではなく「この家庭では現在3万5,000円程度必要」というデータが得られたことになります。

総務省の家計調査は全国約9,000世帯を対象として家計の収入・支出を調査しており、平均値は家計を比較する参考にはなりますが、各家庭が守らなければならない予算ではありません。[参照]成長期の子どもの年齢や食事量なども踏まえ、自分の家庭で無理なく続けられる予算を決めることが大切です。

まとめ：まず3人分の家計を守り、友人分は「余裕があれば」の別枠にする

6人分を現金6万円＋約1万円分の肉で賄っていたのであれば、食費として高すぎたとは考えにくく、むしろかなり工夫して抑えていた可能性があります。2025年の総務省家計調査では平均2.87人の二人以上世帯でも食料支出は月94,895円でしたので、6人で実質約7万円という予算は少なくとも一般的な平均と比べて贅沢な水準ではありません。[参照]

これから自分と子ども2人の3人で月3万円を目標にすることは可能ですが、米、野菜、魚、調味料、外食などすべてを含めるならかなりタイトです。まず1か月試して実額を確認し、必要なら3万円という数字に固執せず調整する方がよいでしょう。

同居人が「食費を払えないから作らなくてよい」と申し出ているなら、いったん食費を別会計にするのが最も分かりやすい方法です。同じ家で暮らしていても、それぞれの食事を別々に用意することは珍しくありません。自分と子どもの生活費を削ってまで、別の大人の食事を無期限に負担する必要はありません。

一方、高齢者から月1万円相当の肉を提供してもらい、自分がさらに1万円程度追加すれば5人で食事を続けられるという場合、その方法を選ぶこと自体は可能です。ただし「肉が1万円分もらえるから得」と考えるのではなく、追加の米・野菜・魚などの費用と、2人分多く料理する手間まで含めて判断する必要があります。

迷う場合には、当面は3人分を基本にして食費を分離し、大量に作りやすい料理の日だけ一緒に食べるという中間案が現実的です。同居人の子どもが戻ったり収入が安定したりした時点で、人数に応じて共同食費のルールを改めて決めればよいでしょう。共同生活を長く続けるためには、善意だけで一人が負担するより、「払える範囲」「作れる範囲」を明確にすることの方が大切です。