30代・子なし既婚夫婦の自由に使えるお金はいくら？お小遣いの目安と家計から考える適正額

30代の子なし既婚夫婦の場合、「毎月自由に使えるお金はいくらくらいが普通なのか」は意外と答えにくい問題です。共働きか片働きか、住宅費はいくらか、将来子どもを希望しているかなどによって、自由に使える金額は大きく変わるからです。

また、「自由に使えるお金」の定義にも注意が必要です。純粋なお小遣いだけを指す人もいれば、昼食代、洋服代、美容代、スマートフォン料金、趣味、交際費まで含める人もいます。単純に金額だけを比べるのではなく、何が含まれているのかを確認することが大切です。

30代既婚者のお小遣いは月3万円前後が一つの目安

各種の民間調査を見ると、既婚会社員のお小遣いは月3万円台から4万円台程度になる調査が多く、「月3万円前後」は家計を考える際の一つの目安として使いやすい金額です。ただし、これは30代・子なし夫婦だけを抽出した公的統計ではありません。

総務省の家計調査には世帯の消費支出に関する詳しい統計がありますが、「30代・子なし既婚者が自由に使えるお金」という項目そのものはありません。家計の平均値を確認したい場合は総務省統計局の家計調査を[参照]できます。

そのため、「30代子なしなら普通は必ず○万円」と決めることはできません。実際には月2万円の夫婦もいれば、共働きで収入に余裕があり、それぞれ月5万円以上を自由費としている夫婦もあります。

子なし夫婦は自由に使えるお金が多くなりやすい

子どもがいない夫婦は、教育費や保育料、子どもの衣服・食費などが現在は発生しないため、同程度の世帯収入なら子育て世帯より可処分所得に余裕が生まれやすい傾向があります。

特に夫婦ともフルタイムで働く、いわゆるDINKs世帯では、2人分の収入がありながら扶養する子どもがいないため、趣味、外食、旅行などに使える金額が比較的大きくなるケースがあります。

一方、子どもがいなくても住宅ローンが大きい、車を複数台所有している、奨学金を返済している、老後資金を積極的に貯めているといった家庭では、自由費が少なくなることもあります。

「月3万円」と言っても中身によって全く違う

夫婦のお小遣いを比較するときに最も注意したいのが、お小遣いから何を支払っているかです。

例えばAさんは月3万円でも、昼食代・スマホ代・美容院代はすべて家計負担。一方Bさんは月5万円でも、その中から昼食代1万5,000円、スマホ代5,000円、美容代5,000円を払っているとします。純粋に趣味などへ使える金額は、むしろAさんの方が多い可能性があります。

友人同士で「毎月いくら自由に使える？」と話す場合も、金額だけではなく「昼食や服も含めて？」と確認しないと、かなりズレた比較になってしまいます。

手取り収入から自由費を考えると分かりやすい

平均額より実用的なのは、夫婦の手取り収入から必要な支出と貯蓄を引き、残った金額から自由費を設定する方法です。

例えば夫婦の手取りが合計50万円で、家賃・住宅ローン10万円、食費7万円、水道光熱・通信費4万円、保険・交通費など5万円、その他生活費4万円、貯蓄・投資10万円なら、残りは10万円です。そこから夫婦それぞれ4万円を自由費にし、残り2万円を旅行などの共通娯楽費にする方法があります。

逆に同じ手取り50万円でも住宅費が15万円、車関連費が6万円など固定費が高ければ、自由費をそれぞれ2万円程度に設定する必要があるかもしれません。年齢や子どもの有無だけではなく、手取りと固定費のバランスで適正額は変わります。

「手取りの何％」で決める方法もある

毎月の金額を固定するのが難しい家庭では、手取り収入の一定割合を自由費にする方法があります。例えば夫婦それぞれの手取りの5～10％程度を個人の自由費として設定し、残りを共通家計や貯蓄へ回す考え方です。

ただし、5～10％という数字は法律や公的機関が定めた基準ではありません。家計を管理しやすくするための一例です。収入が高くても住宅購入直後などで支出が多ければ割合を下げ、貯蓄目標を達成できているなら増やすなど調整できます。

夫婦の収入差が大きい場合には、完全に同額のお小遣いにする方法と、収入に比例させる方法があります。どちらが正解ということではなく、双方が納得できるルールになっているかが重要です。

子どもがいない30代だからこそ将来のお金も考えておく

現在子どもがいない夫婦でも、将来子どもを希望している場合は、今の自由費だけを基準に家計を組むと後から負担が大きくなることがあります。出産や育児によって一時的に片方の収入が減る可能性もあるからです。

また、住宅購入、車の買い替え、旅行、転職、老後資金など、30代以降にはまとまった資金が必要になるイベントもあります。子どもを持つ予定がない夫婦であっても、老後の生活資金は準備しておく必要があります。

自由に使えるお金が多い時期だからこそ、すべてを消費するのではなく、「個人の自由費」「夫婦で楽しむお金」「将来のためのお金」を分けておくと家計管理がしやすくなります。

友人と比較して多い・少ないを気にしすぎなくていい理由

同じ30代・既婚・子なしでも、世帯年収300万円台と1,000万円台では自由に使える金額が違って当然です。さらに持ち家か賃貸か、都市部か地方か、車が必要かどうかでも支出構造は大きく変わります。

例えば月5万円を自由に使っている人が「普通」で、月2万円なら「少なすぎる」ということではありません。毎月必要な貯蓄ができ、生活費を無理なく支払い、そのうえで自由費を確保できているなら、その家庭にとって合理的な金額です。

反対に周囲が月5万円使っているからと自分も合わせ、毎月赤字になるのであれば意味がありません。家計では平均額よりも、収入・支出・貯蓄のバランスを見ることが重要です。

まとめ｜30代子なし既婚者は月3万円前後を参考にしつつ家計で決める

30代・子なし既婚者が毎月自由に使えるお金について、全員に当てはまる「一般的な金額」はありません。民間のお小遣い調査などから月3万円台程度を一つの参考値にすることはできますが、子なし30代夫婦だけの絶対的な平均値として扱うのは適切ではありません。

実際には、月2～5万円程度でも家計状況によって十分あり得ますし、共働きで固定費が低ければそれ以上を自由費にできる家庭もあります。重要なのは金額だけでなく、その中に昼食・美容・衣服・通信費などが含まれているかです。

他人との比較よりも、「手取り－生活費－将来のための貯蓄＝使えるお金」と考え、その中から夫婦それぞれが納得できる自由費を決める方法が現実的です。子どもの有無や年齢は一つの条件にすぎず、自分たちの家計で無理なく続けられる金額が、その家庭にとっての適正額といえるでしょう。