傷病手当金は過去に適応障害で受給していても再度もらえる？入社時の申告や通院歴の影響を解説

過去に適応障害などで傷病手当金を受給した経験がある場合、再び体調を崩したときに「また傷病手当金を受け取れるのか」「以前の病気を申告していなかったことで問題になるのか」と不安になることがあります。

特にメンタル不調は症状が良くなったり悪くなったりを繰り返すこともあり、働けなくなった際の生活保障について正しく知っておくことが大切です。

この記事では、過去に傷病手当金を受給した人が再度休職した場合の考え方、入社時の健康状態の申告、通院歴が会社に知られる可能性、今後取るべき対応について詳しく解説します。

傷病手当金は過去に受給していても再度申請できる可能性がある

傷病手当金は、健康保険に加入している人が病気やけがによって仕事ができず、給与が支払われない場合に生活を支えるための制度です。

過去に適応障害で傷病手当金を受け取った経験があっても、それだけで二度と利用できなくなるわけではありません。

例えば、4年前に適応障害で休職し、その後回復して別の会社で働いていた人が、現在新たな体調不良によって就労できない状態になった場合でも、現在加入している健康保険の条件を満たせば申請できる可能性があります。

傷病手当金では、「以前の病気と今回の不調が同じものなのか」という点が確認されることがあります。

例えば、過去の適応障害が再発したと医師が判断する場合と、自律神経失調症など別の診断名で現在の状態を説明する場合では、健康保険側の判断が異なる可能性があります。

ただし、病名の名前だけで決まるものではなく、実際の症状や治療状況、医師の意見などを総合的に判断されます。

入社時の健康状態の申告について不安を感じる人は少なくありません。しかし、過去に精神疾患の治療歴があることだけで、必ず解雇になるわけではありません。

会社が健康状態について確認する目的は、適切な配慮や安全な勤務環境を整えるためです。過去に治療していた病気が現在の勤務に影響しない状態であれば、必ずしもすべてを伝えなければならないとは限りません。

一方で、採用時に会社から健康状態について具体的な質問をされ、それに対して虚偽の回答をした場合は、状況によっては会社との間で問題になる可能性があります。

病院への通院歴や診療内容などの医療情報は、個人情報の中でも特に慎重に扱われる情報です。

通常、会社が本人の同意なく健康保険の利用履歴や診療内容を自由に確認することはできません。

例えば、会社が「以前どこの精神科に通っていたか」「どんな薬を飲んでいたか」といった情報を本人の許可なく調査することは一般的にはできません。

仕事に行けないほど体調が悪化している場合、まず優先すべきなのは診断と治療です。

婦人科で自律神経失調症の可能性を指摘されている場合でも、現在通院している精神科や心療内科で現在の症状を正確に伝えることが大切です。

医師が「現時点では仕事を続けることが難しい」と判断した場合、診断書を作成してもらい、会社へ休職の相談をする流れになることがあります。

傷病手当金を利用する場合、一般的には以下のような流れになります。

傷病手当金の支給可否は健康保険組合などが判断します。そのため、自分だけで「過去に精神疾患があるから無理」と決めつける必要はありません。

精神的な不調は、本人の努力だけで完全にコントロールできるものではありません。以前回復して仕事ができていたとしても、環境の変化やストレスによって再び症状が出ることがあります。

例えば、新しい職場では最初は問題なく働けていたものの、仕事量や人間関係の変化によって体調が悪化するケースもあります。

無理をして働き続けて症状を悪化させるよりも、早めに医師や会社へ相談し、休養や勤務調整を検討することが重要です。

過去に適応障害で傷病手当金を受給していたとしても、現在の健康保険加入状況や医師の判断によっては、再び傷病手当金を利用できる可能性があります。

また、過去のメンタル不調を理由に必ず解雇されるわけではありません。通院歴や診療内容についても、会社が自由に確認できるものではありません。

現在仕事に行けないほどつらい状態であれば、まずは主治医へ現在の症状を相談し、診断書や傷病手当金など利用できる制度について確認しましょう。