結婚式や披露宴を予定している場合、「あと1年半でいくら貯められるのか」を早めに計算しておくと、式場選びや新婚旅行、新生活に使える予算が見えやすくなります。特に共働きのカップルでは、現在の貯金額だけを見るのではなく、毎月の手取り収入、ボーナス、固定費、変動費、結婚祝いなどを分けて計算することが重要です。
ここでは、本人が月の手取り40万円・年間ボーナス手取り60万円、パートナーが月の手取り25万円・年間ボーナス手取り50万円、現在の貯金60万円、さらに100万円の結婚祝いを受け取るケースを例に、1年半で準備できる結婚資金を具体的にシミュレーションします。
まず1年半の手取り収入を計算する
本人の月給の手取りが40万円なら、18か月では40万円×18か月=720万円です。パートナーが月25万円なら、25万円×18か月=450万円となります。したがって、毎月の給与だけで2人合わせて1年半に1,170万円の手取り収入があります。
年間の手取りボーナスが本人60万円、パートナー50万円で、同じペースで支給されると仮定すると、1年半分はそれぞれ約90万円と約75万円です。合計すると約165万円になります。
つまり、給与とボーナスを合計した1年半の手取り収入は、おおむね1,335万円です。ただし、実際のボーナスは会社の業績や査定、支給時期によって変動するため、165万円が確実に入るものとして資金計画を組むのではなく、少し余裕を持たせるのが安全です。
現在の貯金と結婚祝いを加えるとスタート地点は160万円
すでに婚約指輪などの支出を終えて現在60万円の貯金があり、さらに親から100万円の結婚祝いを受け取る予定なら、単純計算では60万円+100万円=160万円が結婚関連資金のスタート地点になります。
ただし、100万円の結婚祝いについては、実際に受け取るまでは確定資金として扱わない方法もあります。また、全額を披露宴に投入するのではなく、新婚旅行や引っ越し、家具・家電、生活防衛資金などに一部を残す考え方もあります。
結婚では挙式・披露宴以外にも予想以上に支出が発生しやすいため、「貯められる金額」と「結婚式に使ってよい金額」は別と考えることがポイントです。
家賃16万円だけでも1年半で288万円かかる
本人が月16万円の家賃を負担している場合、18か月では16万円×18か月=288万円です。本人の給与による手取り720万円から家賃だけを差し引くと432万円残ります。
ただし、この432万円をそのまま貯金できるわけではありません。スマートフォン料金、保険料、交通費、衣服、美容、趣味、交際費、外食、医療費など、個人で支払っている費用があればさらに差し引く必要があります。
一方、パートナーが光熱費、水道代、食費、日用品費などを負担している場合も、その実額が分からなければ正確な貯金可能額は計算できません。そのため、結婚資金の計算では「誰が何を払っているか」だけではなく、2人の生活費が毎月合計でいくらなのかを確認する必要があります。
毎月の貯金額別に1年半後をシミュレーション
現在の貯金60万円と結婚祝い100万円を合わせた160万円を起点として、毎月の貯金額によって1年半後にどの程度になるのか比較してみます。ここではボーナスを別枠として計算します。
| 2人で毎月貯める金額 | 18か月の積立額 | 現在60万円+祝い100万円を含む | ボーナス165万円も全額貯めた場合 |
|---|---|---|---|
| 15万円 | 270万円 | 430万円 | 595万円 |
| 20万円 | 360万円 | 520万円 | 685万円 |
| 25万円 | 450万円 | 610万円 | 775万円 |
| 30万円 | 540万円 | 700万円 | 865万円 |
| 35万円 | 630万円 | 790万円 | 955万円 |
例えば2人で毎月25万円を先取り貯金し、今後1年半のボーナス約165万円も使わずに残せたとすると、単純計算では約775万円になります。毎月30万円なら約865万円です。
もちろん、結婚準備中には衣装の小物、前撮り、両家の顔合わせ、旅行、家具などの支出が発生する可能性があります。そのため、この表は「最終的に必ず残る金額」ではなく、途中の臨時支出がない場合の目安として見る必要があります。
本人だけでどのくらい貯められるかも計算してみる
本人については月40万円の手取りから家賃16万円を引くと、残りは月24万円です。したがって、その他の支出を一切考慮しなければ、18か月で24万円×18か月=432万円が残ります。
ここから例えば通信費、保険、交通費、外食、趣味などの個人支出を月8万円使うなら、貯金可能額は月16万円となり、18か月では288万円です。さらに1年半分のボーナス約90万円を全額貯めれば、本人だけでも378万円を追加できる計算になります。
現在の60万円と結婚祝い100万円まで含めれば、この例では本人側で約538万円です。実際には結婚準備に伴う支出もあるため、まず過去3か月程度の銀行口座やクレジットカードの明細から「家賃以外に毎月いくら使っているか」を確認すると、かなり精度の高い数字が出せます。
世帯手取りから考えると貯蓄余力は比較的大きい
2人の通常月の手取りは40万円+25万円=65万円です。家賃16万円を差し引いても49万円あります。この49万円から食費、光熱費、水道代、日用品、通信費、交通費、保険、娯楽費などを支払う構造になります。
仮に家賃を含めた2人の生活費全体を月35万円に収められるなら、通常月には65万円-35万円=30万円を貯蓄できます。これを18か月続ければ540万円です。さらにボーナスを貯めれば、結婚資金は大きく増やせます。
反対に生活費が月50万円なら、毎月残るのは15万円です。同じ収入でも生活費によって18か月後には数百万円の差が生じるため、収入額以上に毎月いくら残せる家計になっているかが重要です。
結婚式資金は生活防衛資金と分けて管理する
貯金のほぼ全額を挙式・披露宴に投入してしまう方法はおすすめできません。結婚後には引っ越し、家具・家電の購入、新婚旅行、自動車関係、医療費など予期しない出費が発生する可能性があります。
例えば1年半後に700万円の現金を用意できたとしても、「700万円まで結婚式に使える」という意味ではありません。生活防衛資金として一定額を確保し、それとは別に結婚式専用口座へ積み立てると管理しやすくなります。
また、披露宴ではご祝儀を受け取れる場合がありますが、金額や人数は確定していません。式場への支払い時期とのズレもあり得るため、ご祝儀を受け取ることを前提にギリギリの資金計画を立てないほうが安全です。
1年半で貯めるなら「先取り」で結婚資金を確保する
貯金を増やしたい場合、「余ったお金を月末に貯金する」より、給料日に決めた金額を別口座へ移す先取り方式のほうが管理しやすくなります。例えば2人で月25万円を目標にするなら、給料が入った時点で25万円を結婚資金口座へ移し、残った40万円で生活するという方法です。
ボーナスについても同様です。「残ったら貯める」のではなく、例えば80%を結婚資金、20%を自由に使えるお金と最初から決めておけば、無理をしすぎず継続できます。
さらに、結婚式までの18か月を6か月ごとの3期間に分けて、「6か月後200万円、12か月後400万円、18か月後600万円」のような中間目標を作ると、計画との差を早い段階で修正できます。
まとめ:1年半の貯金額は毎月の生活費を出せばかなり正確に計算できる
月の手取りが本人40万円、パートナー25万円なら、2人の通常月の手取りは65万円です。さらに年間の手取りボーナスが合計110万円あるため、現在と同じ収入が続くと仮定した1年半の手取り収入は概算で約1,335万円になります。
現在の貯金60万円と100万円の結婚祝いを合わせれば160万円の資金があり、例えば今後2人で月25万円を貯め、1年半分のボーナス約165万円も全額残せれば、単純計算では約775万円まで増やせます。月30万円なら約865万円が目安です。
ただし、本当に重要なのは収入ではなく、家賃以外も含めた毎月の支出額です。まず2人の直近3か月の支出を集計し、「毎月確実に残せる金額」を確認しましょう。そのうえで結婚式資金、生活防衛資金、新婚旅行・新生活資金を分ければ、1年半という期間でも現実的で安心感のある結婚資金計画を立てやすくなります。


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