子どもの教育資金や老後資金のために加入した学資保険、養老保険、変額年金は、長期間続けることで安心感がある一方、「このまま保険で積み立て続けるよりNISAなどの投資に回したほうが良いのでは」と悩む方も多くいます。特に満期まで数年となった保険は、これまで払ってきた金額や途中解約による損失も気になるところです。この記事では、学資保険や養老保険を継続するべきか、NISAへの切り替えを検討する際のポイントについて詳しく解説します。
学資保険や養老保険を解約する前に確認すべきこと
保険を見直す際に最も重要なのは、「今まで払った金額がもったいないから続ける」という考えだけで判断しないことです。
これまで支払った保険料は戻ってきませんが、今後支払う予定のお金をどこに置くかは改めて考えることができます。判断基準は、過去ではなくこれから先の資金効率です。
ただし、満期まで数年しか残っていない学資保険の場合は、すでに元本割れリスクが低くなっていることもあります。そのため、すべてを一括で解約するのではなく、保険ごとに確認することが大切です。
満期が近い学資保険は継続するメリットもある
学資保険は、契約時に決めたタイミングで教育資金を受け取れる点が大きな特徴です。特に満期まで残り数年の場合、解約して投資に変更するメリットが小さくなる場合があります。
例えば、満期まで4年程度しかない学資保険の場合、これから大きく運用して増やす期間は限られています。一方で、契約時に予定されている満期金や進学学資金を確実に受け取れる安心感があります。
また、契約内容によっては途中で進学学資金が支給されるタイプもあります。近い将来使う予定のお金については、価格変動のある投資より保険で確保しておく考え方も合理的です。
養老保険は現在の運用環境では見直し対象になりやすい
養老保険は、死亡保障と貯蓄性を兼ね備えた保険ですが、現在の低金利環境では資産形成目的としては効率が低い場合があります。
例えば、満期まであと数年の養老保険であれば、そのまま満期まで持つ選択肢があります。しかし、まだ長期間保険料を払い続ける契約の場合は、解約返戻金や満期時の受取額を確認したうえで判断する必要があります。
単純に「養老保険は悪い」「全部NISAへ移すべき」と考えるのではなく、保障部分にどれだけ価値を感じるかも含めて考えることが大切です。
NISAで積立投資するメリットと注意点
NISAは、投資による利益が非課税になる制度で、長期的な資産形成を目的とする場合に活用されています。
例えば、毎月1万円を20年間積み立てる場合、預金や保険では得られる利益が限定的でも、株式や投資信託などへ投資することで長期的な成長を期待できます。
一方で、NISAは元本保証ではありません。教育資金など使う時期が決まっているお金をすべて投資に回すと、必要なタイミングで資産が減っている可能性があります。
保険とNISAは目的別に分けて考える
資産形成では、「保険か投資か」という二択ではなく、それぞれの役割を分けて考えることが重要です。
例えば、数年以内に必要になる子どもの進学資金は学資保険で準備し、10年以上先の老後資金はNISAで積み立てるという方法もあります。
現在加入している保険を整理する場合は、以下の点を確認すると判断しやすくなります。
- 現在解約した場合の返戻金はいくらか
- 満期まで払い続けた場合の受取額はいくらか
- 今後支払う保険料総額はいくらか
- 保障内容は必要か
- 資金を使う時期はいつか
複数の保険がある場合は一つずつ判断する
学資保険、養老保険、変額年金など複数の契約がある場合、すべてを同じ基準で判断する必要はありません。
例えば、満期まで4年や5年の学資保険は教育資金確保という目的が明確ですが、70歳開始の変額確定年金は老後資金目的のため、NISAとの比較対象になりやすい商品です。
特に変額保険や変額年金は運用状況によって将来受取額が変わるため、現在の評価額や手数料、保障内容を確認して判断することが重要です。
まとめ｜保険を続けるかNISAへ移すかは目的と期間で決める
学資保険や養老保険を長く続けてきた場合、途中解約への抵抗を感じるのは自然なことです。しかし、判断するときは「これまで払った金額」ではなく「これから払うお金をどう活用するか」で考えることが大切です。
満期が近い学資保険は教育資金の確保という役割があるため、継続するメリットもあります。一方で、長期間使う予定のない老後資金については、NISAなどの資産形成方法と比較する価値があります。
保険をすべて解約するのではなく、それぞれの契約内容や目的を確認しながら、一部を残して一部を投資へ回すなど、自分の家計に合ったバランスを考えることが重要です。
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