結婚や転勤などで実家から遠く離れて暮らしていると、「年に何回帰省するか」「年間の帰省費をいくらまで許容するか」は大きな悩みになります。特に飛行機が必要な距離では、子どもの成長とともに交通費が増え、家族が増えるほど負担も大きくなります。
仙台と北海道の道東のように陸路だけでは移動しにくい地域間では、帰省は単なるレジャー費ではなく、家族や祖父母・曾祖父母との時間をつくるための支出という側面があります。そのため「他の家庭は何回帰っているか」だけでなく、家計と会いたい気持ちの両方から適切な回数を決めることが大切です。
現実的なのは、最初から年1回・年2回と固定するより、年間の帰省予算を設定し、その範囲で「自分たちが帰る」「両親に来てもらう」を組み合わせる方法です。
遠方の実家への帰省回数に「普通」はない
帰省回数は実家までの距離、交通手段、家族構成、仕事の休み、親の年齢、家計などによって大きく変わります。車や新幹線で数時間の家庭と、飛行機を乗り継いで道東まで移動する家庭を単純には比較できません。
年末年始と夏休みの年2回という家庭もあれば、航空券代を考えて年1回にする家庭、数年に1回長期間滞在する家庭もあります。逆に祖父母が高齢である、曾祖父母にも子どもを会わせたいなどの事情から、他の支出を抑えて帰省を優先する考え方もあります。
したがって「遠方なら年1回が妥当」という基準はありません。家族にとって帰省の優先順位が高いのであれば、年2回を維持するために年間予算を確保することも十分合理的です。
3歳になると飛行機代が変わる点には注意
子どもの航空運賃は航空会社によってルールが異なります。例えばANAの国内線では、幼児は搭乗日時点で生後8日以上3歳未満、小児は3歳以上12歳未満とされています。3歳未満でも座席を使用する場合など条件によって取り扱いが異なるため、予約時には利用する航空会社の規定を確認する必要があります。[参照：ANA お子様連れのお客様]
JAL国内線でも、幼児・小児について年齢に応じた取り扱いが定められています。航空券制度や運賃は変更されることがあるため、「3歳になったら大人と同額」「必ず半額」などと決めつけず、帰省時点の運賃を検索することが重要です。[参照：JAL 赤ちゃん・小さなお子さま連れのお客さま]
また、LCCは大手航空会社と料金体系が異なり、手荷物、座席指定などを加えると表示された最低運賃より総額が高くなる場合があります。帰省費を比較するときは航空券本体だけでなく、空港までの交通費を含めた往復総額を見るのがポイントです。
年間帰省費は「1回いくら」より年間予算で考える
遠距離帰省では、航空券価格が時期によって大きく変動します。そのため「1回5万円まで」のように毎回同じ金額を想定するより、年間で帰省へいくら使えるかを先に決めるほうが管理しやすくなります。
例えば母親と子ども1人の往復について、航空券と空港アクセスなどを合わせて仮に1回7万円かかるとすれば、年2回で14万円です。子どもの航空券負担が増えて1回10万円になれば、年2回で20万円になります。これはあくまで家計を考えるための例で、実際の航空運賃ではありません。
年間18万円を帰省予算と決めるなら、毎月1万5,000円を「帰省積立」として別に確保できます。毎月の生活費から突然10万円を出すより、帰省を年間の特別支出として積み立てておくほうが負担感を小さくできます。
子どもが増えたら帰省費はさらに大きくなる
子どもが1人から2人、3人と増えると、遠方への帰省費は大きく変化します。航空券だけでなく、空港までの交通費、座席指定、手荷物、現地移動、食事などの費用も増えやすくなります。
例えば夫婦と子ども2人の4人で飛行機に乗るようになれば、母親と幼児だけで移動していた時期とは必要予算が大きく異なります。さらに小学校へ入ると、学校を自由に休みにくくなり、夏休み・冬休みなど航空運賃が高くなりやすい時期に帰省が集中することも考えられます。
そのため未就学児のうちは年2回、就学後は年1回＋祖父母に来てもらうなど、子どもの成長に合わせて方式を変えるのも一つの方法です。「今後ずっと同じ回数でなければならない」と考える必要はありません。
自分たちが帰る年と両親に来てもらう機会を組み合わせる
遠距離では、毎回子どもを連れて実家へ帰る以外にも方法があります。例えば「夏は母子で北海道へ帰省、秋か春に両親が仙台へ来る」という形なら、祖父母と孫が年2回会う機会を確保しながら、自分たちの移動回数を減らせます。
両親が元気で飛行機移動に問題がない時期なら、この方法は特に有効です。ただし高齢になるにつれて、空港までの移動や荷物を持っての旅行が負担になることがあります。その場合は再びこちらから帰省する比重を高めるなど、状況に応じて変更するとよいでしょう。
また、家族全員が毎回帰る必要もありません。仕事の都合や航空券代によっては、夫は年1回、母子は年2回という形も考えられます。家庭内で「誰が何回行くか」を分けると費用を調整しやすくなります。
祖父母・曾祖父母が元気な時間には限りがある
帰省費を考えるとき、金額だけでは評価できない要素があります。それが「今しか会えない」という時間の価値です。特に高齢の祖父母・曾祖父母と幼い子どもが一緒に過ごせる期間は、後からお金を払って取り戻すことができません。
もちろん生活防衛資金を削ったり借金をしたりしてまで頻繁に帰省する必要はありません。しかし家計に無理がない範囲なら、帰省を旅行や娯楽とは別の優先支出として考える方法もあります。
例えば「海外旅行は数年間控える代わりに北海道への帰省は年2回維持する」「外食費を少し減らして毎月帰省積立をする」といった選択です。何にお金を使うと満足できるかは家庭ごとに異なるため、帰省の優先順位が高い家庭なら、その価値観を予算へ反映して構いません。
帰省費を抑えるためにできること
年1～2回の帰省を維持したい場合、まず効果が大きいのは繁忙期を避けることです。年末年始、お盆、大型連休などにこだわらず、日程をずらせる未就学児の時期は航空券を比較しやすいメリットがあります。
航空会社のセールや早期購入型の運賃を確認するほか、仙台から目的地までを一つの経路だけで決めず、利用可能な空港と現地までの交通費を含めて比較します。ただし、小さな子どもを連れて乗り継ぎや長時間の陸路を増やしすぎると、数千円の節約以上に負担が大きくなることがあります。
帰省では「最安値」より費用と移動負担のバランスが重要です。乳幼児連れなら、多少高くても乗り換えが少ない便を選ぶ価値があります。
わが家に合う帰省回数を決める具体的な方法
帰省回数に迷ったら、まず次の1年間について家計から無理なく出せる「年間帰省予算」を決めます。そのうえで実際の航空券を検索し、年2回ならいくら、年1回ならいくらになるかを比較します。
例えば年間20万円まで無理なく使える家庭で、母子2人の帰省が1回8万円なら年2回も選択肢になります。一方、家族が増えて1回15万円になれば、年1回の帰省＋両親の訪問へ切り替えるという判断ができます。
住宅購入、出産、教育費など大きな支出がある年だけ帰省を1回減らす方法もあります。回数を永久に固定するのではなく、家族構成と家計に合わせて毎年見直すほうが現実的です。
まとめ：遠方への帰省は回数より「年間予算」と会いたい気持ちで決める
実家が飛行機を利用するほど遠方にある家庭では、年1回、年2回などさまざまな帰省スタイルがあります。大切なのは他の家庭の平均に合わせることではなく、家計を圧迫しない年間予算の中で、家族にとって納得できる回数を確保することです。
子どもが3歳になったり、きょうだいが増えたりすれば航空券の負担は増えます。その場合も、年2回からすぐ年1回へ減らすだけでなく、母子だけの帰省、家族全員での帰省、両親に来てもらう機会を組み合わせれば、会う回数を維持できる可能性があります。
祖父母や曾祖父母が元気なうちに子どもを会わせたいという希望を大切にするなら、帰省を年間の予定支出として毎月積み立てる方法が有効です。今は年2回、就学後は年1回＋祖父母の訪問というように、家族の成長に合わせて柔軟に変えていくことが、無理なく遠距離の家族関係を続けるコツです。
コメント