膝蓋骨脱臼になったけど保険未加入の場合はどうする？治療費や利用できる制度を解説

膝蓋骨脱臼（しつがいこつだっきゅう）と診断された場合、治療やリハビリが必要になることがあります。突然のけがや病気で医療保険に加入していなかった場合、治療費の負担が心配になる方も少なくありません。

しかし、民間の医療保険に加入していなくても、日本の公的な医療制度を利用することで負担を軽減できる場合があります。この記事では、膝蓋骨脱臼の治療費の目安や、保険未加入時に確認したい制度、今後の備えについて解説します。

膝蓋骨脱臼とはどのような状態なのか

膝蓋骨脱臼とは、膝のお皿と呼ばれる膝蓋骨が、本来あるべき位置から外れてしまう状態です。スポーツ中の転倒や膝への強い衝撃、膝関節の形状などが原因で起こることがあります。

初めて脱臼した場合でも、痛みや腫れ、歩きづらさが出ることがあり、整復処置や固定、リハビリが必要になるケースがあります。

例えば、運動中に膝をひねって膝蓋骨が外れた場合、病院で元の位置に戻す処置を行い、その後しばらく装具を使用して膝を安静にすることがあります。

民間の医療保険に加入していなくても、会社員や自営業者、家族の扶養に入っている方などが加入している公的医療保険は利用できます。

健康保険証を提示して診療を受ければ、通常は医療費の自己負担分のみを支払う形になります。民間保険は、健康保険とは別に入院給付金や手術給付金などを受け取るためのものです。

そのため、現在保険に加入していない場合でも、まずは健康保険を利用して治療を受けることが大切です。治療を先延ばしにすると症状が悪化する可能性もあります。

治療費は、脱臼の程度や治療内容によって大きく異なります。外来で整復や検査を行うだけの場合もあれば、手術や長期間のリハビリが必要になる場合もあります。

例えば、レントゲン検査、診察、処置、装具代などが発生すると、健康保険適用後でも数千円から数万円程度の負担になることがあります。

手術や入院が必要になった場合は費用が大きくなる可能性がありますが、その場合でも高額療養費制度を利用できる場合があります。

医療費の自己負担額が高額になった場合は、高額療養費制度を確認しましょう。この制度は、1か月あたりの医療費負担が一定額を超えた場合、超過分が支給される仕組みです。

自己負担の上限額は年齢や所得によって異なります。入院や手術の可能性がある場合は、事前に加入している健康保険へ相談すると安心です。

また、仕事中や通勤中に膝蓋骨脱臼をした場合は、健康保険ではなく労災保険の対象になる可能性があります。発生状況によって利用できる制度が変わるため確認が必要です。

けがをした後に医療保険へ申し込むことは可能ですが、現在治療中の病気やけがについては保障対象外になることがあります。

保険会社では加入時に健康状態の告知が必要で、過去の病歴や現在の治療状況によっては加入条件が変わる場合があります。

今回の膝蓋骨脱臼が完治した後、将来の病気やけがへの備えとして保険加入を検討することはできます。ただし、保険は発生前のリスクに備えるものなので、治療費についてはまず公的制度を活用することが重要です。

膝蓋骨脱臼は、一度起こすと再発することがあります。そのため、医師の指示に従って筋力トレーニングやリハビリを行い、膝周辺の筋肉を強化することが大切です。

また、治療費だけでなく、通院による交通費や仕事を休んだ場合の収入減少など、医療費以外の負担についても考えておく必要があります。

例えば、スポーツ中のけがで長期間仕事を休むことになった場合、加入している健康保険の傷病手当金や勤務先の制度が利用できる可能性があります。

膝蓋骨脱臼になった時点で民間の医療保険に加入していなくても、健康保険や高額療養費制度などを利用できる可能性があります。

まずは適切な治療を受け、費用面で不安がある場合は病院の医療相談窓口や加入している健康保険へ相談しましょう。

今回の経験をきっかけに、治療後は将来のけがや病気に備えて、必要な保障や貯蓄方法について見直すことも大切です。