23歳・子持ち家庭で生命保険18000円は高い？20代夫婦が見直したい保険料と必要保障の考え方

20代で結婚し、子どもが生まれると「もしもの時のために保険をしっかり入っておいた方がいい」と考える人は多いです。

特に親族や知人の紹介で加入すると、そのまま長年見直さずに払い続けているケースも少なくありません。

しかし、家計に余裕がない状態で毎月18000円以上の掛け捨て保険を支払っている場合、「本当に必要な保障なのか」を一度整理してみる価値はあります。

20代男性の生命保険料としては月18000円は高めに感じる人が多い

23歳・健康体・持病なしという条件で、掛け捨て保険のみで月18000円というのは、一般的にはかなり手厚い部類に入ります。

もちろん保障内容次第ですが、20代の子育て世帯では以下のような保険構成が比較的多いです。

もちろん家庭状況によって異なりますが、月18000円は「かなり広く保障を付けている状態」と考えるFPも多いです。

保険は「もしも」に備える商品なので、話を聞いていると不安になり、つい追加しがちです。

特に以下のようなケースでは、保障が重複していることがあります。

「全部必要そう」に見えても、実際には同じリスクに何重にも保険を掛けているケースは珍しくありません。

保険も大切ですが、貯蓄がほとんどない状態では、まず現金の備えを優先する考え方もあります。

例えば毎月18000円を支払っている場合、年間では21万円以上です。

もし月8000円程度まで見直せれば、年間10万円以上を貯蓄や教育費に回せる可能性があります。

特に一歳のお子さんがいる家庭では、以下の優先順位を考える人も多いです。

小さい子どもがいる場合、最優先になるのは「万が一の死亡時に家族が生活できるか」です。

そのため、若い家庭では大きな終身保険よりも、収入保障保険を中心に組むケースが多くなっています。

収入保障保険は、死亡時に毎月一定額が支払われるタイプで、必要保障額が年齢とともに減るため、比較的保険料を抑えやすい特徴があります。

例えば「毎月10万円を子どもが成人するまで受け取れる」ような設計にする家庭もあります。

日本には健康保険や遺族年金など、公的保障制度があります。

例えば会社員の場合、以下の制度が使える可能性があります。

そのため、民間保険ですべてをカバーしようとすると、過剰保障になるケースがあります。

「不安だから全部入る」ではなく、「公的保障で不足する部分だけ民間保険で補う」という考え方も重要です。

実際には、「義母の知人」「親戚の保険営業」など、人間関係で保険を続けている家庭も非常に多いです。

ただ、家計は長年続くものなので、毎月1万円以上の差は将来的にかなり大きな金額になります。

もし見直す場合は、いきなり全部解約ではなく、以下のような進め方をする人もいます。

「家族の紹介だから全部続ける」ではなく、家計とのバランスを考えることが大切です。

23歳・健康体で月18000円の掛け捨て保険は、一般的にはかなり手厚い部類と感じる人が多いです。

特に貯蓄が少なく、教育資金がまだ準備できていない状況なら、保険を少し整理して現金を残す考え方も十分合理的です。

小さい子どもがいる家庭では死亡保障は大切ですが、医療・介護・三大疾病などを重ねすぎると家計を圧迫することもあります。

公的保障も踏まえながら、「本当に必要な保障は何か」を一度整理してみると、将来の家計がかなり楽になるケースもあります。