持病がある方でも加入しやすい緩和型終身保険は、将来の死亡保障を準備できる一方で、通常の保険より保険料が割高になることがあります。そのため、加入後により条件の良い保険を見つけた場合、「今の保険を解約した方がいいのか」と悩む方も少なくありません。
この記事では、緩和型終身保険を4年程度契約している場合の解約判断、解約返戻金がマイナスになる理由、新しい保険へ切り替える際に確認すべきポイントについて解説します。
緩和型終身保険をすぐ解約する前に確認したいこと
新しく魅力的な保険を見つけても、現在加入している保険をすぐ解約することは慎重に検討する必要があります。
特に持病がある場合、現在加入できている保険には大きな価値があります。新しい保険に申し込んでも、健康状態の告知内容によっては加入できなかったり、条件が変更されたりする可能性があります。
例えば、現在の保険を解約した後に新しい保険の審査に通らなかった場合、死亡保障がない状態になるリスクがあります。そのため、基本的には新しい保険の契約が成立してから現在の保険をどうするか考えることが重要です。
4年目で解約返戻金がマイナスになる理由
終身保険は、加入してすぐに解約すると払込保険料より解約返戻金が少なくなることがあります。
これは保険料の中に、死亡保障を維持するための費用や契約管理費用などが含まれているためです。特に緩和型保険は、一般的な終身保険よりも保険会社が負うリスクが高いため、保険料設定が高めになる傾向があります。
例えば、毎月1万円の保険料を4年間支払った場合、支払総額は約48万円になります。しかし、契約初期は保障を提供するための費用が差し引かれるため、解約時に戻る金額が少なくなることがあります。
新しい積立型死亡保障保険へ変更する場合の注意点
より良い積立型の死亡保障保険を見つけた場合でも、単純に返戻率だけで比較するのは危険です。
確認すべきポイントは、保険料、保障内容、払込期間、解約返戻率、健康状態による加入条件などです。
例えば、新しい保険の積立効果が高く見えても、持病による条件付き加入や保障額の制限がある場合、現在の保険より不利になる可能性があります。
また、終身保険は長期間保有することを前提とした商品が多いため、数年ごとに乗り換えると解約による損失を繰り返すことになります。
解約を検討してもよいケースとは
現在の保険を続けるメリットが少ない場合は、解約や見直しを検討する価値があります。
例えば、必要な死亡保障額が現在より少なくなった場合、家族構成が変わった場合、保険料の負担が大きく生活に影響している場合などです。
また、新しい保険に問題なく加入でき、保障内容や将来受け取れる金額を比較して明らかにメリットが大きい場合も見直しの対象になります。
持病がある人の保険見直しで大切な考え方
持病がある場合、健康な人と同じ基準で保険商品を比較することはできません。加入できる選択肢が限られる可能性があるためです。
現在加入できている保険は、将来の健康状態が変化した場合でも継続できる保障として価値があります。
例えば、今は症状が安定していても、数年後に病状が変化すると新しい保険への加入が難しくなるケースがあります。そのため、保障を確保した状態で慎重に判断することが大切です。
まとめ
緩和型終身保険を4年契約していて解約時に約33万円のマイナスになる場合でも、金額だけで解約を判断することはおすすめできません。
特に持病がある場合は、現在加入できている保障そのものに価値があります。新しい保険へ変更する場合は、必ず新しい契約が成立することを確認してから検討しましょう。
保険は商品スペックだけでなく、自分の健康状態、家族状況、将来必要な保障を含めて判断することが重要です。必要であれば複数の保険商品を比較できる専門家に相談し、現在の契約を続けるメリットと見直すメリットを整理するとよいでしょう。
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