医療費の自己負担と保険制度ごとの負担割合をわかりやすく解説

医療費を病院で支払う際、自己負担は1～3割ですが、残りの7～9割は公的医療保険制度が負担しています。それぞれの制度ごとの仕組みを理解すると、誰がどのように医療費を支えているかが見えてきます。

健康保険（社会保険）

会社員や公務員などが加入する健康保険の場合、窓口で支払う自己負担は原則3割です。残り7割は、事業主と被保険者が出す保険料を原資として、健康保険組合や全国健康保険協会が医療機関に支払います。例として、30万円の医療費の場合、自己負担は9万円、残り21万円が健康保険でカバーされます。

自営業者や退職者、学生などが加入する国民健康保険も同様に、自己負担は原則3割です。残りの負担は、加入者からの保険料と国や自治体の公費で賄われています。例えば、20万円の医療費なら、自己負担は6万円で、14万円が国保から医療機関に支払われます。

75歳以上の高齢者が対象の後期高齢者医療制度では、自己負担は原則1割または2割です（所得による）。残りの負担は保険料と国・自治体の公費で賄われます。例として10万円の医療費で所得が低い場合、自己負担は1万円で、残り9万円が保険から支払われます。

医療費の自己負担は制度や年齢によって異なりますが、残りの費用は加入している保険制度と公費が負担しています。社会保険・国民健康保険・後期高齢者医療制度のいずれも、医療費の大部分を公的制度でカバーしていることがわかります。