ペイディの滞納が信用情報に与える影響とは？本人確認の有無で何が変わる？

近年、後払いサービス「ペイディ（Paidy）」の利用が拡大する中で、支払いの遅延や滞納が将来の信用情報に与える影響についての関心が高まっています。とくに本人確認を済ませた後の利用では、どのようなリスクがあるのかを正しく理解しておくことが重要です。

ペイディとは何か？仕組みを再確認

ペイディは、クレジットカードなしでネットショッピングの「後払い」が可能な決済サービスです。利用者は1ヶ月分の利用料金をまとめて翌月に支払う仕組みで、手軽さが特徴です。

さらに「本人確認」を済ませることで、利用限度額が上がったり、分割払い機能などが利用できるようになります。

ペイディは本人確認を行った場合、信用情報機関（JICC）に登録されることがあります。つまり、支払いの遅延が続くと、クレジットカードやローンの審査時に「金融事故」として扱われる可能性があります。

1ヶ月程度の滞納であっても、支払いが完了しなければ延滞情報として記録される恐れがあり、将来的な信用スコアに悪影響を及ぼす可能性があります。

本人確認を行っていない状態では、基本的に信用情報機関への登録対象外となるため、延滞の情報が「表」に出にくい側面があります。ただし、これはリスクがないという意味ではありません。

長期にわたる未払いが続けば、ペイディ内部の利用履歴によって将来的なサービス停止、再利用不可などの措置がとられることもあります。また、法的な請求に発展する場合もあります。

特に注意すべきは、本人確認済みで延滞情報が記録されたケースです。クレジットカード審査やローン審査では、JICCなどに照会がかかるため、過去の延滞があると審査に通りにくくなる可能性が高いです。

「たかが数万円の滞納」と思っていても、その情報が5年間残る場合もあり、住宅ローンや自動車ローンなどにも影響を及ぼします。

30代男性が、数年前にペイディの支払いを2ヶ月滞納した結果、その後申し込んだクレジットカードで審査に通らなかったという事例があります。本人確認を済ませていたため、JICCに記録が残り、否決の原因になったと考えられます。

一方で、本人確認を行わずに軽微な延滞を経験した利用者は、一定期間後に再利用停止にはなったものの、他の金融機関の審査に影響は出なかったという声もあります。

ペイディは非常に便利なサービスですが、本人確認を行うことで「金融サービスの一部」としての重みが加わることを理解することが重要です。滞納は信用情報に影響を及ぼし、将来的なカード作成やローン審査に響くことがあります。

今後の金融活動に不安がある方は、支払い期日を必ず守るか、あるいは本人確認を見送って利用するなど、自分の状況に応じた選択を意識しましょう。