中高年期に差し掛かると、生命保険の見直しを考える方も多くなります。特に掛け捨て型の保険については「本当に必要か?」「損ではないか?」と悩むことがあるでしょう。この記事では、45歳から65歳までに150万円を支払い、3000万円の死亡保障を得られる掛け捨て保険の是非を、わかりやすく解説します。
掛け捨て型生命保険の基本的な考え方
掛け捨て型保険とは、期間中に保険事故(死亡など)が起きなければ保険料は返ってこないタイプの保険です。つまり、「万が一」に備えるコストという位置づけです。
45歳から65歳までの20年間、年間7万5千円(月額6,250円)程度で3000万円の死亡保障がつくというのは、相場としては妥当で、むしろ良条件とも言えます。
加入判断の前に確認したいライフステージと目的
保険は「誰かに経済的負担を残す可能性があるか?」という観点から考えるべきです。たとえば、子どもがまだ学生で、教育費がかかる時期であれば、保険の必要性は高くなります。
一方、子どもが独立していて、配偶者も自立している場合、死亡保障はそれほど必要ないというケースも多くなります。独身や子どものいないご家庭の場合、葬儀費用程度の保障で済むケースもあります。
保険と貯金のどちらが有利か?シミュレーションで考える
20年間で支払う総額150万円を貯金や投資に回した場合、仮に年利3%で運用できれば、20年後には約270万円になります。しかし、その間に亡くなってしまった場合、保険なら3000万円が支払われるのに対し、貯金や投資では最大でも数百万円にとどまります。
リスクをカバーするための費用として捉えるなら、150万円で3000万円の保障は「割安」と見ることができます。
実際の活用例:子育て世代と単身者の違い
たとえば45歳で中学生の子どもがいる方は、残り10年程度で進学費用・生活費がかかります。配偶者が専業主婦の場合、生活費の支援も必要です。このようなケースでは、3000万円の死亡保障は安心材料となります。
一方、独身で扶養家族がいない場合には、死亡保障の必要性は低くなり、医療保険や介護保険を充実させる方が合理的といえるでしょう。
見直し時に意識したい3つのポイント
- 保障額:本当に3000万円が必要か?
- 保障期間:65歳までで良いのか?もっと短くてよいか?
- 保険以外の選択肢:貯蓄や投資とのバランス
とくに公的年金や遺族年金の受給条件も確認すると、民間保険の保障額を下げられる可能性もあります。
まとめ:掛け捨て保険は「安心」を買う費用
45歳から20年間で150万円を支払い、万が一のときに3000万円が支払われるという保険は、「何かあったときの家族への経済的保障」として非常に合理的な商品です。
ただし、その必要性は家族構成や資産状況によって変わるため、保険の加入は「目的」と「必要額」を明確にした上で決めることが大切です。もし保障の目的が不明確である場合は、いったん見直しの相談をしてみるのも良い選択です。
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