妊娠・出産は大きなライフイベントであり、将来の生活資金に不安を感じる方も多いでしょう。年収400万円・貯金75万円・積立NISA継続中という前提で、育児休業期間を乗り切るための資金計画やポイントについて詳しく解説します。
出産前後にもらえる給付金とその金額の目安
まず確認しておきたいのが、出産前後に受け取れる公的給付です。会社員や公務員の場合、主に次の2つの制度が活用できます。
- 出産手当金：産前42日・産後56日の計98日間、標準報酬日額の約2/3が支給されます。
- 育児休業給付金：育休開始から180日間は月給の約67%、それ以降は約50%（上限あり）支給されます。
たとえば月給25万円の場合、出産手当金が約55万円、育児休業給付金は1年間で約180〜200万円受け取れることになります。
手元資金と生活費のバランスを把握する
貯金75万円に加えて使える70万円、そして給付金で得られる200万円弱を合わせると、育休中の1年で使える資金は350万円前後になります。
一方、家賃・光熱費・食費・通信費など、夫婦2人＋赤ちゃんの生活費が月20万円かかるとすると、年間240万円。医療費や赤ちゃんの消耗品を含めて+20万〜30万円は想定しておきましょう。
積立NISAの継続は慎重に見直しを
現在、月4万円弱を積み立てているとのことですが、育休中は収入が減るため、一時的に減額や停止する選択も検討しましょう。
将来の資産形成として重要な取り組みですが、現金が不足し借金やカードリボに頼ることになっては本末転倒です。
「緊急時は一時停止」「年度末に余裕があれば再開」など、柔軟に対応するのが現実的です。
見落としがちな支出に要注意
赤ちゃんの誕生後は、予想外の出費が発生しがちです。
- 紙おむつ・ミルク代
- ベビー用品・家具（ベビーベッド・抱っこ紐など）
- お宮参り・写真撮影などのイベント費用
- 産後ママの体調管理や治療費
これらに備えて、手元にすぐ使える現金を30万円程度は残すのが理想です。
親からの支援は「最後の安心材料」として確保
親が貯めてくれていた100万円を「ないもの」として生活しているのは非常に堅実な姿勢です。このお金は、本当に困ったときのセーフティネットとして考えておきましょう。
たとえば、急な入院や想定外の医療費など、「どうしても」という時に取り崩せる資金があるのは大きな安心です。
まとめ：計画的に使えば1年乗り切れる可能性は高い
年収400万円・貯金75万円でも、給付金・使える現金・親からの支援を含めれば、1年間の育児期間を計画的に乗り切ることは可能です。
ただし積立NISAの見直しや生活費の最適化、予備費の確保などは早めに準備しておきましょう。無理なく安心して育児に専念できるよう、今のうちに予算シミュレーションを立てることが大切です。
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