年収1,000万円・子育て世帯の家計改善術：無理なく見直すポイントと実例紹介

共働きで年収合計1,200万円（手取り約800万円）の家庭でも、教育費や生活コストがかさむと「思ったより貯金が増えない」と感じるケースは珍しくありません。とくに子育て世帯では、支出のバランスを見直すだけで家計がぐっと改善されることもあります。この記事では、実際の家計モデルをもとに、節約よりも効果的な家計管理術を具体的に解説します。

収支バランスを俯瞰する：支出合計と余剰資金を確認

今回のモデルケースでは、夫婦の手取り合計は約800万円。月換算で約66万円が手取り収入になります。

一方で、毎月の支出を合計すると以下の通り。

合計支出：約70万円／月（年間840万円）。このままでは収支は赤字気味になる計算です。

支出の見直しポイント：最も調整しやすい項目は？

まず着目すべきは、自由度の高い支出項目です。以下の見直しで月5〜10万円の削減余地が見込めます。

• 習いごと（7万円）：教育熱心なのは素晴らしいですが、1〜2万円減らすだけで大きな効果。
• 娯楽（5万円）：内容の棚卸しをして「満足度が高い支出」に絞る。
• 交際費・洋服・化粧品：合わせて8万円。月2〜3万円程度の見直しも現実的。

たとえば、習いごとを2万円カットし、娯楽・交際費を各1万円調整すれば、合計4万円以上の改善が可能です。

積立と現金貯金のバランスを考える

現在、積立NISAに15万円、現金貯金に10万円という強気の資産形成を行っており、非常に優秀な家計管理といえます。しかし、収支が赤字傾向であるなら、ここに一時的な調整を加えるのも戦略です。

たとえば、積立NISAを10万円に調整し、習いごとの削減とあわせて収支の安定を図ることで、貯蓄を守りながら資産形成も続けられます。

固定費に含まれない“見えない支出”もチェック

上記以外に注意したいのが、不定期な大型支出です。

• 年払いの保険料や車検
• 帰省費・旅行費
• 家電買い替えや修繕費

こうした支出を年間で10〜30万円見込んでおかないと、「なんでこんなに貯まらないんだろう」と感じる要因になります。毎月1万円でも“特別費”として別に管理しておくと、年間12万円のバッファになります。

働き方や制度を味方につける工夫

妻が時短勤務をしている点は、子育て優先の理想的な働き方ともいえます。ただし、将来的に子どもが小学校に上がるタイミングなどでフルタイム復帰を検討するのも選択肢です。

また、企業型DCやNISAなど税制優遇制度を積極的に活用している点は非常に評価できます。子ども2人分の教育費を見据えた長期戦略として、制度理解と使いこなしが家計力に直結します。

まとめ：削るより“整える”家計改善を

今回のケースは、大きな浪費は見られず、教育・将来への投資に重きを置いた堅実な家計です。ただし、現状のままでは年間で若干の赤字傾向が見られるため、生活満足度を下げずに微調整することが鍵になります。

ポイントは、「無理に削る」のではなく「バランスを整える」こと。収支を安定させつつ、未来の選択肢を広げる家計管理を目指しましょう。