高収入であっても、住宅ローンや育児費用、将来の教育資金など支出が増える30代前半の家庭では「貯金が少ないかも?」という不安を抱く方は多いものです。この記事では、年収1,300万円・30代夫婦・子育て家庭というモデルケースに基づき、貯金額の目安とこれからの資産形成の戦略について解説します。
世帯年収1,300万円の貯金額|同年代の平均と比較
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査(2023年)」によると、30代の貯金中央値は約300万円〜400万円程度。年収1,300万円という高収入帯に絞ってみると、30代夫婦の中央値はおおむね「700万円〜1,000万円台」が多い傾向です。
したがって、現時点で貯金が500〜600万円というのは、決して「極端に少ない」とは言えません。ただし、住宅ローンや育児・教育資金が控えている中ではやや心もとないという印象もあるのが実情です。
ローン支払い20万円が家計を圧迫する理由
毎月20万円の住宅・車ローンは、年間で240万円。これは手取り年収の約20〜25%に相当し、FP的には「家計がやや硬直しやすい水準」とされます。
住宅ローン返済比率の理想は「手取り年収の25%以下」。今後子どもが増えれば保育料や教育費がさらに上乗せされ、余剰資金の積立や万一への備えが難しくなる恐れも。
これから必要になるお金|教育資金と老後資金
- 子ども1人の教育費:公立でも約1,000万円、私立なら2,000万円以上
- 老後資金:夫婦で最低2,000万円(年金以外)とも
将来の家計シミュレーションを行うことで、必要貯蓄額の全体像が見えてきます。今の生活で「貯められない」のではなく「貯める必要額の認識」が不足している場合も多いです。
「これから頑張る」ためにできる3つのアクション
以下のようなステップを踏むことで、無理なく安心な家計へと近づくことができます。
- ① 固定費の見直し:通信費や保険料などの見直しで月3〜5万円の削減も可能
- ② 先取り貯金とつみたてNISA:月5〜10万円を自動積立に。余ったお金を使う生活へ転換
- ③ 教育費の準備:児童手当は手を付けず学資保険やジュニアNISAなどで積み立て
特に、つみたてNISAのような長期投資制度は、税制優遇があり家計に大きな恩恵をもたらします。
実例紹介:同じ状況で資産を築いた夫婦のケース
年収1,200万円・30代夫婦・子1人というご家庭では、住宅購入後の2年間で思うように貯金が増えず不安を抱えていました。しかし、スマホプランの見直し、ふるさと納税の活用、楽天経済圏への移行で年間約70万円の家計改善に成功。
その資金をつみたてNISA・学資保険に充て、2年後には貯蓄が800万円超に到達したとのことです。
まとめ|今の貯金額よりも「これからの行動」が重要
年収1,300万円でも支出構造やライフステージにより、貯金額が少ないことは珍しくありません。大切なのは、「焦らず堅実に、でもすぐに始める」ことです。
固定費の見直し・つみたてNISAの活用・家計シミュレーションなど、今日からできることはたくさんあります。家族の安心を守るためにも、今こそ資産形成の第一歩を踏み出しましょう。
コメント