共働き家庭であっても、子どもの成長と共に家計の見直しは必須です。特に住宅ローン・保育園費・各種保険など固定費が多い家庭では、どこにムダが潜んでいるのか、将来の備えが十分かどうかを定期的にチェックすることが重要です。この記事では、30代夫婦と幼児のいるご家庭のケースをもとに、家計改善のポイントをわかりやすく整理します。
現在の家計の全体像とバランス感
世帯手取りは月44万円、ボーナス含め年間600万円以上。現時点での家計状況を見ると、赤字ではないものの、固定費と積立がやや重い構成です。
特に、住宅ローン10万円、保育園5万円、個人年金・NISA・確定拠出年金など将来の備えに積極的ですが、「現在の余力」に対しての比率が高めになっています。
見直しのポイント①｜固定費のスリム化
まずチェックしたいのが固定費。以下の項目が見直し候補です。
- 通信費（ドコモ光＋スマホ）12,000円： 格安SIMへ乗り換えると月5,000円以上の削減も可能
- 保険年間19万円： 医療・がん保険などは内容と掛け金を精査。貯蓄がある今こそ必要最小限に
- 純金積立5,000円： 資産分散としては悪くないが、他の積立と比べて「流動性」が低く緊急時に使いにくい
特に通信費や保険は“見直すと即効果が出る”代表格です。
見直しのポイント②｜変動費のゆとり調整
趣味・交際費・美容室など、変動費はメリハリが重要です。
- ゲーム課金や服代： 月0〜数万という波があるため、月ごとに上限設定を設けるとコントロールしやすくなります
- 美容室月5,000円： 必要経費ではありますが、2ヶ月に1回にすれば年間30,000円の節約も
- 交際費・趣味： ご夫婦それぞれが把握していない項目がある場合、まず「可視化」が第一歩です
夫婦で財布を分けている場合でも、家庭の出費全体を“共有化”して話し合う場を月1回持つだけで、ムダが見えやすくなります。
見直しのポイント③｜ボーナスの使い道再検討
夫のボーナスは年間120万円。現在どのように使っているか不明確な場合は、以下のようなルールを設けてみてください。
- 年間支出の一時費用（固定資産税・車検など）に充当：80万円
- 残りは緊急費 or 教育費の積立へ：40万円
まとまった支出に備える“目的別口座”を作ることで、ボーナスが生活費に吸い込まれるリスクを減らせます。
見直しのポイント④｜教育費と老後資金のバランス
子どもの将来の教育費と夫婦の老後資金。両立にはバランスが肝心です。
児童手当のNISA積立は素晴らしい判断です。ただ、老後対策として積み立てている年金・確定拠出年金・株式などとの“出口戦略”が見えているとさらに安心です。
FP的観点からは「教育資金は10年以内に使う短期資金」「老後資金は20年以上先の長期資金」と分けて運用計画を持つことが推奨されます。
見直しのポイント⑤｜妻の家計負担と不明項目の透明化
妻のスマホ代や交際費などが不明となっている点は、家計改善の“抜け穴”になりやすい部分です。
保育園費用は大きな負担ですが、家計の見える化と連携ができれば、支出コントロールの効率が大きく変わります。アプリ（Moneytree、Zaimなど）の共有化もおすすめです。
まとめ
この家計は収入も安定し、将来への備えも充実している堅実な家庭です。しかし、固定費・変動費の一部に見直し余地があり、数千円〜数万円単位の改善が可能です。
まずは通信費・保険・趣味費の見直し、そして夫婦間の家計情報の共有が最優先ポイントです。
家族のライフステージに応じた柔軟な家計管理を目指し、これからの育児・教育資金や老後の備えに繋げていきましょう。
コメント