事故後の修理は車の価値にどう影響する？修復歴の有無と査定への影響を解説

車を手放すタイミングで事故に遭った場合、「修理後に売却しても価値は下がらないのか？」という不安を抱く人も多いでしょう。特に骨格部分にまで及ぶ修理が発生すると、「修復歴あり」の扱いになる可能性が出てきます。この記事では、修復歴の定義や査定への影響について、具体的な例を挙げながら詳しく解説します。

修復歴ありと判断される基準とは

一般的に「修復歴」とは、自動車公正取引協議会が定める基準に基づき、車の骨格部位（フレーム）に損傷・修復歴があることを指します。これには、フロントメンバーやクロスメンバー、ピラー、ダッシュパネルなどの主要構造部位が含まれます。

今回のように「ラジエターサポート」「フロントクロスメンバー」「フロントメンバー」などに修正が入っている場合、公的には修復歴ありと判断されることがほとんどです。

修復歴ありと判定された車は、事故歴のない同年式・同走行距離の車と比較して、数万〜数十万円単位で査定額が下がることがあります。SUVや人気車種の場合でも例外ではなく、販売価格200万円前後の車であっても、修復歴があることで180万円〜170万円程度に下がる可能性が出てきます。

ただし、事故後の修理がディーラーで適切に行われており、走行や安全性に問題がなければ、一部の買取業者では高値での買取も可能な場合があります。

見積書に記載されている「ランクA」とは、修理の程度を表すディーラー内部や修理業者の分類であり、軽度〜中程度の骨格修正を示すことが多いです。これにより修復歴ありと判断されるかどうかは、修理した部位と方法により決まります。

例えば、溶接や骨格の切断を伴う修理であれば修復歴ありとなる可能性が高く、単なるパネル交換程度であれば、修復歴なしとされることもあります。

もし車を近々売却する予定があるのであれば、事故修理をする前に買取査定を受けるという選択肢もあります。一部の買取業者は、事故現状車を買い取ってから修理・再販するノウハウを持っており、意外にも高く買い取ってくれることがあります。

また、保険会社と交渉し、売却差損（事故による価値下落分）を「評価損」として請求できる場合もあるため、事前に確認しておきましょう。

売却時に修復歴を隠して取引を行うと、後に契約解除や損害賠償請求が発生することもあります。正確な修理履歴を提示し、誠実な情報開示を行うことが、結果的にスムーズな売却につながります。

骨格部位を含む修理がある場合、多くのケースで「修復歴あり」となり、査定額にもマイナスの影響が出ることは避けられません。ただし、修理の質や売却先の選び方によっては、その影響を最小限に抑えることも可能です。

今後の売却を見据えるなら、事故修理前に専門の買取業者と相談し、選択肢を広げておくと安心です。