近年、SNSやYouTubeなどの広告をきっかけに商品を購入し、届いた商品が粗悪品だったり、まったく別物が届くといったトラブルが多発しています。中には返品しても返金されず、個人情報の悪用リスクまで生じるケースも。この記事では実例を交えつつ、こうした被害の背景と防止策を解説します。
広告商品トラブルの実例：サーキュレーター扇風機のケース
「アイリスオーヤマとの共同開発」とうたう扇風機をYouTube広告で購入した結果、届いたのはテレビCMとは似ても似つかぬ安っぽい商品だったという被害事例が報告されています。
さらに、数量や梱包も不自然で、問い合わせても返金対応は曖昧。海外からの配送を理由に送料を差し引いた返金を提案され、口座情報の提出を求められるという不審な展開に発展しました。
なぜこのような被害が多発しているのか
こうしたケースの多くは、実在の企業名やブランドを装った偽サイトが原因です。特にSNS広告を使うと信頼性があるように見えるため、注意が必要です。
「タイムセール」「数量限定」「2個目割引」など、焦らせて購入を促す表現も特徴的です。販売者の会社情報や返品ポリシーが曖昧な場合は要注意です。
返品や返金が困難な理由
こうしたサイトでは、返品先が中国など海外住所であることが多く、日本国内の消費者保護ルールが通用しないのが実情です。また、送料自己負担や無返答の対応が続くことで、泣き寝入りとなるケースが多発しています。
さらに、口座情報を送ってしまったことで個人情報の悪用被害（フィッシング詐欺や架空請求など）に発展する恐れもあります。
被害にあったときの対処法
- カード会社へすぐに連絡し、チャージバック申請
- 国民生活センターや消費生活センターに相談
- 詐欺通報サイト（サイバー犯罪相談窓口）への報告
- 個人情報を送ってしまった場合は金融機関や警察に相談
カード会社によっては、詐欺の可能性が認められると支払い停止や返金処理をしてくれるケースがあります。
安心して買い物するためのチェックポイント
- 販売元の会社名・所在地・電話番号を確認
- ドメインが「.cn」「.xyz」「.top」などの場合は注意
- 公式サイトや大手通販サイトでの購入を優先
- 不自然な日本語や極端に安い価格は疑う
また、広告からではなくGoogleで会社名を検索し、正規サイトかどうか確認する習慣を持つことも重要です。
まとめ：広告購入には慎重な判断を
便利で身近になったネットショッピングですが、広告経由の購入には注意が必要です。特に格安商品や不自然なキャンペーン表示がある場合は慎重に調べましょう。
被害を未然に防ぐためにも「本当に信頼できる販売元か？」という視点を常に持ち、トラブルを避ける知識を身につけることが大切です。
困ったときは一人で抱え込まず、国民生活センターなどの公的機関へ早めに相談しましょう。
コメント