子育て費用はいつから本格化する？将来に備えるために知っておきたい支出のタイミングと内訳

子育てにはお金がかかる、とよく言われますが、実際にいつから、どのような費用が増えていくのかを把握している方は少ないかもしれません。今回は、子育てにかかる費用のピーク時期や具体的な内訳、将来に向けた備えについて、わかりやすく解説します。

本格的にお金がかかり始めるのはいつから？

一般的に、子どもにかかる費用が急増するのは中学生以降と言われています。理由は、学習塾や部活動、スマートフォン代、進学準備などによって支出が増えるからです。小学校までは学校の給食制度や公的な支援も手厚いため、比較的コストは抑えられています。

たとえば、小学生の1年間の教育費（公立の場合）は約35万円前後ですが、中学生になると塾代だけで年間30～50万円以上かかることも珍しくありません。

子育て費用の中で最も大きな割合を占めるのは教育費です。特に大学進学を目指す場合、私立文系大学でも初年度納付金は約120万円、4年間で約500～600万円かかると言われています。加えて、予備校や受験料、通学費、下宿を伴う場合の仕送りなども加わります。

例として、下宿を伴う私立大学進学の場合、大学4年間で合計約1000万円かかるという試算もあります。子ども2人の場合はさらにその倍額が想定されます。

このように、子どもの成長とともに支出の内容も変化し、特に教育関連の費用が増加していきます。

「年収1000万円あれば余裕がある」と思われがちですが、実際はそうでもありません。子ども2人の教育費と老後資金、住宅ローンを抱えている家庭では、年間の貯蓄余力は限られます。特に私立中高一貫校や大学進学を選んだ場合は出費が集中し、一時的に家計が厳しくなることも。

そのため、今からの計画的な資産形成と支出見通しが重要です。たとえば、児童手当をすべて教育資金に回す、ジュニアNISAや教育資金贈与の非課税制度を活用するなどの方法があります。

将来の支出に対して「漠然とした不安」を感じるのは自然なことです。ですが、不安の正体が見えるだけでも気持ちは大きく楽になります。そこでまず取り組みたいのが「教育費シミュレーション」です。

金融広報中央委員会の教育費シミュレーターなどを活用し、子ども1人あたりの進学プランに応じた支出モデルを把握しましょう。収入・貯蓄の状況を踏まえて中長期的なライフプランを立てることで、不安を「見通しのある準備」へと変えることができます。

子どもにかかる費用は成長とともに増えていきますが、今の段階から知識と備えがあれば、将来的な支出にも対応できます。特に教育費は家庭の方針によって大きく変動するため、早めに方針を明確にし、必要な準備をコツコツと進めていくことが何よりの安心材料となります。

漠然とした不安を「具体的な対策」に変え、家族にとって最適な未来設計を描いていきましょう。