結婚後に家を建て、車を2台所有し、子ども2人に習い事もさせて、ときどき旅行に出かける——そんな「少し余裕のある普通の暮らし」を送るには、どのくらいの年収が必要なのでしょうか?本記事では、共働きと専業主婦モデルそれぞれにおける生活費の実態と必要年収、さらに進路選びで参考になる職種ごとの年収情報も解説します。
家族4人で「普通に余裕ある暮らし」の生活費モデル
まずは、家族4人(夫婦+子ども2人)で想定する生活費を以下にモデル化してみます。
項目 | 月額 | 年間 |
---|---|---|
住宅ローン(郊外・戸建) | 100,000円 | 1,200,000円 |
自動車維持費(2台) | 50,000円 | 600,000円 |
食費・日用品 | 80,000円 | 960,000円 |
教育費(保育+習い事) | 50,000円 | 600,000円 |
通信費・光熱費 | 40,000円 | 480,000円 |
レジャー・旅行 | 30,000円 | 360,000円 |
その他(保険・交際費等) | 40,000円 | 480,000円 |
合計 | 390,000円 | 4,680,000円 |
年間約470万円程度の支出が目安になります。
共働きモデルでの必要年収
パート収入を100万〜120万円と仮定した場合、夫側には年収500万〜550万円以上が求められます。実質手取りにして月30〜33万円ほどあれば、先ほどの生活モデルは十分に成立します。
この水準であれば、地方の公務員・インフラ系企業・大手地銀や医療系技師などでも目指せる現実的なラインです。
専業主婦モデルでの必要年収
もし妻が働かない場合、世帯収入はすべて夫に依存するため、最低でも年収650万〜700万円以上が必要になります。住宅ローンの審査や教育費の将来設計も考慮すれば、800万円あればかなり余裕のある暮らしになります。
この水準に到達するには、総合商社・大手メーカー・医師・薬剤師・公認会計士などの高収入キャリアが現実的な選択肢です。
年収別:職業・業種の一例
- 地方公務員(30代):年収450〜600万円
- 大手メーカー総合職:年収500〜800万円
- インフラ系(JR・電力):年収600〜750万円
- 薬剤師・放射線技師:年収500〜700万円
- 会計士・弁護士:年収800万円〜1,200万円
大手や国家資格が必要な職業は年収が高くなる傾向にありますが、初任給が控えめでも昇給が安定している企業もあるため、長期視点が重要です。
就活で考えたい「安定」と「成長」のバランス
年収だけでなく、将来の安定性やワークライフバランス、職場環境も重要です。たとえば、医療系や公務員は安定性が高い一方、ベンチャー企業やIT系は成長性が高く、年収が早く伸びる可能性があります。
「家庭を持ってからも働きやすいか」「長く続けられるか」なども年収と合わせて検討しましょう。
まとめ:将来像から逆算したキャリア設計を
「家族4人で余裕ある暮らし」を目指すなら、共働きで世帯年収600万円前後、専業主婦モデルなら700〜800万円以上が目安です。就活では年収だけでなく、将来の安定性やライフプランとの相性も大切にしましょう。
現実的なラインと目標ラインを整理し、資格取得や業種研究を進めることが、理想の生活への第一歩になります。
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