結婚をきっかけに「保険をどうするか」は、多くの夫婦がぶつかるテーマのひとつです。特に、住宅ローンとセットで団体信用生命保険（団信）に加入している場合、「これ以上の保険は不要なのでは？」と考える方も少なくありません。しかし、実際には団信だけではカバーしきれないリスクもあります。本記事では、団信加入済みの夫に対して医療保険や死亡保険は本当に必要なのかを、家族目線で検討していきます。
団信でカバーできるのは「住宅ローン」だけ
団体信用生命保険（団信）は、住宅ローン契約者が死亡または高度障害になった場合に、ローンの残債を保険で清算してくれる制度です。確かに大きな支出リスクを減らしてくれる心強い保険ですが、カバー範囲はあくまで「住宅ローンの残債のみ」です。
つまり、団信でローンは無くなるかもしれませんが、その後の生活費や教育費、老後資金などの生活保障は一切含まれていません。配偶者や子どもがいる場合、残された家族の生活資金を考えると、別途の死亡保険が必要になることもあります。
医療保険の役割と加入判断のポイント
医療保険の目的は、入院や手術などで発生する医療費を補填することです。日本には高額療養費制度があるため、ある程度の限度額は設けられているとはいえ、通院・差額ベッド代・収入減など、自己負担がゼロになるわけではありません。
47歳という年齢では保険料も高くなりがちですが、今後は病気リスクも高まる年代。特にがん・脳卒中・心筋梗塞などの三大疾病に備えた保障は、現実的なリスクとして検討の価値があります。
掛け捨ては損？それとも合理的？
「掛け捨て保険＝損」と感じる方もいますが、これは誤解されがちです。保険の本質は「起こるかもしれない重大な事態に対する経済的備え」であり、保障とコストのバランスを見て加入を決めることが重要です。
確かに月8,000円という保険料は高いと感じるかもしれませんが、医療費の補填＋三大疾病への備え＋家族の安心という要素を考えれば、その金額は納得できる保険料とも言えます。
死亡保険の重要性：団信だけでは足りないケース
団信では住宅ローンは清算されるものの、それ以外の生活費や子どもの教育費は残された配偶者に重くのしかかります。特に、専業主婦やパートなど収入に限りがある妻にとっては、遺族年金だけでは生活が成り立たない可能性もあるため、死亡保険の有無は将来設計に大きな影響を与えます。
たとえば、夫が亡くなった場合に1,000万円の死亡保険金が支払われれば、当面の生活費や教育費に充てることができ、精神的・経済的な安心を得ることができます。
夫婦で保険について話し合うための工夫
「お金の話をすると嫌な顔をされる」と悩む方も多いですが、将来の生活を守るためには、冷静かつ客観的に話し合うことが不可欠です。感情的にならないためには。
- ライフプラン表を一緒に作って将来の支出を可視化する
- ファイナンシャルプランナーなど第三者を交えて相談する
- 「不安だから」ではなく「私たちの将来を守りたいから」という伝え方にする
保険は「お金の話」ではなく「生活の安全網」に関する話題です。パートナーと同じ目線に立つことが、最も大切なポイントです。
まとめ：団信加入済でも医療・死亡保険は家族を守る選択肢に
団信保険に加入していても、それだけで家族の生活が安泰になるとは限りません。医療費の自己負担や生活費・教育費の確保には、別途保険を備えておくのが賢明な判断となるケースも多くあります。
「保険＝損」ではなく、「家族を守るための備え」として前向きにとらえることで、夫婦の将来に対する安心感は格段に高まります。
不安な気持ちは、真剣に未来を考えている証拠。お互いを思いやりながら、納得できる保険選びをしていきましょう。
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