現金貯金ゼロでも大丈夫？家計の見直しポイントと赤字脱却の具体策

共働きでも赤字が続き、現金貯金ができないという悩みを抱える家庭は少なくありません。特に子育て中の家庭では、支出が増えやすく、見直しの優先順位を見失いがちです。本記事では、家計の健全化に向けてどこから手をつければよいか、実例をもとに具体的な改善ポイントを解説します。

まずは収支バランスを把握しよう

家計改善の第一歩は、月の収入と支出を正確に可視化することです。今回のモデルケースでは、手取り収入は夫婦で月44万円（ボーナス含まず）、ボーナス年間110万円ほど。

一方で、固定費だけでも住宅ローン11万円、保険関係で6.5万円、保育・教育費で約6万円、通信費・車ローンなどを含めると、毎月の固定支出だけで30万円を超える計算になります。食費やガソリン代、日用品を含めれば、月の支出は実質45万円以上になる可能性があります。

現金貯金ができない最大の理由は、固定費が高すぎることにあります。まず見直したいのが保険料です。収入保障保険（1.5万円）とドル建て保険（3万円）を合わせると、月4.5万円。これは家計に対する比率としてかなり高めです。

また、会社持株制度に毎月3万円を拠出していますが、現金貯金ができない状態での長期資産形成は、生活の流動性を著しく損ないます。必要に応じて一時的に減額や停止を検討してもよいでしょう。

2歳児の保育料が5万円かかっているとのことですが、自治体によっては無償化や減額制度がある場合もあります。所得制限などの条件を再確認し、可能であれば保育料軽減制度の申請を行いましょう。

また、習い事や学童なども含めた教育費が月に約6万円前後かかっているため、本当に必要かどうか、費用対効果の観点で見直すことも一案です。

携帯電話3台で月1.5万円の支出は、格安SIMなどを活用することで半額以下に抑えられる可能性があります。たとえば、1人あたり月1000円〜2000円台のプランに切り替えれば、年間で10万円近い節約になります。

また、車ローンの残高や金利を見直し、繰上げ返済が可能なら検討することで、支出の圧縮が可能です。車を持つ必要性自体を再検討することも家計改善には有効です。

2.5万円は決して高額なわけではありませんが、家計が赤字の状態では調整が必要です。たとえば、一時的に2万円に減額し、外食や飲み代を抑えるだけでも、年間6万円の節約になります。

夫婦間で「貯金の目的」や「生活の優先順位」を共有することが大切です。小遣いの額だけでなく、「何に使っているか」を可視化して話し合うと納得感のある調整が可能になります。

「余ったら貯金」ではなく「先に貯金」をする仕組みを導入しましょう。たとえば、毎月1万円でも給与振込口座から自動で積立口座に移す設定をすれば、知らぬ間に貯金ができます。

ボーナスも生活費に取り込まず、最低限3割は貯金または予備費として分離保管することで、緊急支出に備えることが可能になります。

貯金ができない原因は、無駄遣いではなく「固定費の比率の高さ」と「現金流動性の欠如」にあります。保険・持株・通信費などの見直しから始めることで、家計の改善余地は十分にあります。

まずは月に1万円でも現金貯金ができる仕組みを整え、生活の安定と将来の安心の両立を目指しましょう。