Wise（旧TransferWise）を利用して海外送金をする際、入力必須項目の中に「受取人の住所」が含まれていることがあります。しかし、実際にどこまで詳細に入力する必要があるのか、送金先の国や送金方法によっても異なるため戸惑う方は多いでしょう。本記事では、Wise送金時に必要な住所情報の具体的な範囲と注意点について解説します。
Wiseで求められる受取人情報の基本
Wiseでは、国際送金においてマネーロンダリング防止などの観点から、受取人の氏名・銀行情報・住所などを確認するケースがあります。特に、初めて送金する相手に対しては、追加情報の入力が求められやすくなります。
送金時に住所の入力欄が表示された場合、それはWiseが該当国の規制に準拠するために必要と判断している証拠です。
「市区町村だけ」の入力は可能？
一部の国では、市町村や州レベルでの入力だけで送金できることもあります。しかし、Wise側のシステムでは通常、以下のような住所構成を求める場合があります。
- 番地（Street Address）
- 市区町村（City）
- 州・県（State/Province）
- 郵便番号（Postal Code）
入力せずに進もうとするとエラーや警告が表示されるため、その際は住所の詳細補完が必要です。
入力必須ではない場合もある
Wiseでは「受取人が法人」や「SWIFT送金」などの条件が揃っている場合、銀行口座情報だけで送金できるケースもあります。実際に筆者がフランスの個人口座宛に送金した際は、IBANと氏名のみで完了しました。
一方、米国や一部アジア諸国への送金時には、住所の詳細入力が義務付けられていました。つまり、送金国によって入力項目が動的に変化する設計です。
受取人に確認を取るのが確実
Wiseは高いセキュリティポリシーに準拠しているため、住所の虚偽入力や不完全な情報による送金エラーは避けるべきです。万一、送金が失敗した場合、返金処理に数営業日以上かかる可能性もあります。
相手方の住所情報をあらかじめ確認しておけば、トラブルを未然に防ぐことができます。可能であれば、番地まで正確に聞いておくのがベストです。
Wise公式サポートの見解と推奨
Wise公式によると、国ごとの送金ガイドに記載されている項目を満たす必要があります。特に、EU諸国・米国・東南アジアへの送金では住所の記載がほぼ必須となっています。
送金画面で住所が求められた際は、その都度必須と判断されたと捉え、できる限り正確な情報を入力するようにしましょう。
まとめ：Wiseの住所入力は国によって要否が異なるため慎重に
Wiseで送金する際の受取人住所の入力は、送金国や取引条件によって必要度が変化します。市だけでOKな場合もありますが、基本的には番地や郵便番号を含む「完全な住所」を準備しておくことが安心です。
入力に不安がある場合は、Wiseのサポートページや、チャットサポートを活用しましょう。
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