指定難病の方が加入できる保険とは？脊髄小脳変性症と就業不能保険・引受緩和型医療保険の可能性

指定難病と診断されたあとでも、将来に備えて保険に加入したいと考える方は少なくありません。中でも「脊髄小脳変性症」のような進行性疾患を抱える方にとって、就業不能保険や医療保険の加入可否は切実な問題です。本記事では、引受緩和型保険の仕組みや加入の可能性、実際の対応策について詳しく解説します。

指定難病と保険の関係：加入は不可能ではない

指定難病がある場合、一般的な医療保険や就業不能保険への加入は困難になることがあります。保険会社は「告知内容」によってリスクを判断するため、既往歴や現在の健康状態が重要なポイントになります。

しかし、すべての保険が加入不可というわけではありません。特に最近では「引受緩和型医療保険」や「無選択型保険」のように、健康状態に不安のある方向けの商品も増えています。

引受緩和型医療保険とは、一般の医療保険よりも告知項目が少なく、持病や通院歴がある人でも加入しやすい商品です。保険料は高めで、保障内容にも制限があるケースが多いものの、「加入できること」に価値があります。

例えば、最近3か月以内の入院や手術の有無、過去2年以内の治療歴など簡易な告知項目に答えるだけで加入審査が行われる仕組みです。

脊髄小脳変性症は進行性の神経疾患ですが、発症後すぐの軽度な段階で、現在入院しておらず、投薬治療のみの状態であれば、告知条件をクリアできる引受緩和型保険に加入できる可能性があります。

実際に、ある40代女性が診断後1年半で、外来受診のみの状態で「引受緩和型医療保険（入院給付型）」に加入できたという事例もあります。重要なのは、現在の症状と治療状況です。

就業不能保険は、働けなくなったときの収入減をカバーする保険ですが、加入審査は非常に厳格です。すでに難病がある場合はほぼ加入不可となる可能性が高いため、代替としては「所得補償保険（団体契約型）」や「貯蓄型保険＋障害給付特約」を検討するのが現実的です。

また、障害年金の制度や、労災保険・傷病手当金などの社会保障制度も併用すれば、将来的な備えとして機能する可能性があります。

加入可否は保険会社ごとに判断が異なるため、複数社への相談が非常に効果的です。

脊髄小脳変性症のような指定難病があっても、全ての保険加入が閉ざされているわけではありません。引受緩和型や団体共済など選択肢を広げ、情報収集と相談を重ねることで、将来への備えを着実に進めることができます。

あきらめる前に、まずは専門家と一緒に「今できる備え」を検討してみましょう。