家計の分担はこれで大丈夫？育休中の妻と夫の生活費バランスを見直すポイント

子育てと生活費のバランスを見直すのは、どの家庭にとっても大切な課題です。特に育休中の家庭では収入の一部が減少し、支出の見直しや家計管理の方法に悩む方も多いでしょう。本記事では、実際の家計例を参考にしながら、生活費の妥当性や見直しのポイントについて解説します。

生活費25万円は「もらいすぎ」なのか？

夫から生活費として毎月25万円を受け取り、その中で子育てを含めた生活全般をやりくりしているというケース。これに対して「やってられない」と感じてしまう夫の心理には、可視化されない支出への不安があることも考えられます。

しかし実際の家計内訳を見ると、固定費＋生活費全体で30万円を超える支出が発生しており、25万円では不足するのも当然です。育休中で収入がない妻が不足分を負担している状況は、バランスが取れているとは言えません。

提供されたデータから主要な支出を整理すると、次の通りです。

合計：約345,847円（変動費込み）となっており、25万円では到底足りず、不足分約9万円を妻が補填している計算になります。

まず重要なのは、家計を夫婦で「見える化」することです。夫婦共通のGoogleスプレッドシートや家計簿アプリ（例：MoneyForward ME、Zaimなど）を使うことで、支出の内容や家族にかかるコストを共有できます。

特に育児期は予期せぬ支出（医療費、ミルク、日用品の買い足し等）が発生しやすく、それらを見せることで「生活費がなぜ足りないのか？」の理解が進みます。

夫自身の個人支出（ジム、美容、サプリ等）も約11万円と明示されており、これらも生活費全体から見れば大きな割合を占めています。

今後は「生活費」と「夫個人の自由費」を明確に分けることで、家庭全体のお金の流れをより公平に管理できるようになります。

夫の月収53万円のうち、家庭への支出が25万円＋個人支出11万円＝36万円と考えると、残りは17万円です。仮にそこから返済や貯蓄が引かれている場合でも、育休中の妻が負担している分まで補える余地はあると考えられます。

特に夫婦共同で子育てをしている段階では、稼ぎ手と育児の役割に応じて「今は自分が多く出す」意識のバランスも重要です。

今後、育休から復職する予定があるなら、二人のキャリアと家計設計を長期的に話し合うタイミングでもあります。扶養控除や保育料、働き方なども考慮したライフプランの共有が、健全な家計運営に繋がります。

生活費25万円が多いか少ないかは、支出の内訳と状況に大きく左右されます。今回の例では実際に約35万円の支出があり、妻が育休中にもかかわらず一部を補填している状況はやや不公平です。

大切なのは、お金の話を冷静に共有する場を持ち、「なぜ足りないのか」「どこを見直すべきか」を夫婦で共に考えること。育児や家事の見えない負担も家計と同じく可視化することが、信頼関係の第一歩になるでしょう。