終身医療保険(掛け捨て)は必要?継続・解約の判断ポイントと考え方

生命保険

医療保険、とくに掛け捨て型の終身医療保険に加入している方は、家計の見直しの際に「このまま続けるべきか、いっそ解約して貯蓄に回したほうがいいのか?」と悩むことが多いです。今回は、終身医療保険の見直しについて、具体的な判断ポイントと考え方を整理していきます。

終身医療保険の基本的な仕組み

掛け捨て型の終身医療保険は、毎月一定の保険料を支払い、入院や手術などがあった場合に給付金を受け取れる保険です。契約時の保険料が固定されることが多く、60歳や65歳まで支払えば以後の保険料は不要で保障は一生涯続きます。

終身という安心感がある一方で、特約が少ないと給付金の対象が限られるケースもあります。また、支払った保険料は戻ってこないため「使わなければ損」と感じる人も多いです。

医療保険を見直すべき主なタイミング

以下のようなタイミングで医療保険の見直しを考える人が増えます。

  • 家計の支出を圧縮したいとき
  • 保険加入から10年以上経ち、保険を使ったことがないとき
  • 生活費に対する貯蓄割合を見直したいとき
  • 公的医療制度の理解が深まったとき

例えば、月額7,000円を10年間支払った場合、累計で約84万円になります。仮にこの間給付金がほぼなかった場合、「このお金を貯金しておけば良かったのでは」と考えるのも自然です。

公的医療制度でどこまでカバーされる?

日本の健康保険制度では、高額療養費制度や傷病手当金などにより、一定の医療費は自己負担額が抑えられる仕組みがあります。

たとえば月収30万円程度の人が手術・入院しても、1ヶ月の自己負担上限は約9万円ほど(※高額療養費制度利用時)。さらに、民間保険と重複するケースも多く、貯金でカバーできるなら医療保険を減らす選択も現実的です。

医療費貯金と保険のどちらが安心か

毎月の保険料を解約して医療費用として積み立てた場合、自己管理ができればかなりの安心感が生まれます。たとえば、7,000円を月々貯めた場合、5年で42万円、10年で84万円になります。

ただし、急な大病や事故が起きた場合、貯金だけでは対応が難しいこともあるため、すべてを貯蓄に頼るのではなく、最低限の保険+貯蓄というハイブリッド型の方針もおすすめです。

保険継続か解約かの判断ポイント

以下の視点をチェックしてみましょう。

  • 現在の家計に月7,000円の余裕があるか
  • 万一の医療費を100万円以上すぐに出せる貯蓄があるか
  • 保険の保障内容が今のライフステージに合っているか
  • 夫婦どちらかが医療面で不安を抱えていないか

これらの条件に対し「YES」が多ければ解約・見直しの選択肢が現実味を帯びてきます。

見直し時の注意点と代替案

もし保険を見直す場合、一部だけ残す、もしくは保険料の安いミニマム保障プランに切り替えるのも一案です。近年はネット保険などで月額1,000円前後の医療保険も増えています。

また、現在の保険を「払い済み保険(払込を止め保障だけ残す)」に変更できる場合もあるため、まずは保険会社に相談するのがおすすめです。

まとめ:家計と安心のバランスを見極めよう

終身医療保険(掛け捨て)の必要性は、家庭ごとの経済状況とライフスタイルに大きく左右されます。医療費を自力で賄える貯蓄があり、家計改善が目的であれば、解約や見直しも十分選択肢に入ります。一方、突然の病気や入院に備える精神的な安心感を重視したい場合、保険を継続する意義も大いにあります。大切なのは、保険に「なんとなく入り続ける」のではなく、今の自分たちにとって本当に必要かどうかを見つめ直すことです。

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