脂肪腫の切除は健康保険が使える？会社員が知っておきたい保険適用の条件と注意点

腕などにできる良性の脂肪腫が大きくなり、見た目や違和感が気になる方は多くいます。その切除には費用がかかるため、健康保険が使えるのかどうかは気になるところです。今回は会社員が脂肪腫を切除する際に公的保険が適用される条件と、実際の流れについて詳しく解説します。

脂肪腫とは？放置してもいいの？

脂肪腫とは、皮膚の下にできる柔らかい良性の腫瘍で、脂肪細胞が増殖して形成されます。大きさや場所によっては痛みや圧迫感を感じることもあり、「良性」だからといって必ずしも放置してよいものではありません。

特に成長してきた場合や、周囲の神経や筋肉に影響を及ぼす可能性がある場合は、医師によって切除がすすめられます。

基本的に脂肪腫の切除は「治療目的」であれば健康保険の適用が可能です。以下のような条件が満たされていると医療保険の対象になります。

一方で「見た目が気になる」「美容目的で取りたい」といった理由のみの場合は自由診療扱いとなり、保険適用外になるケースが多いです。

脂肪腫の治療を受ける場合、まずは皮膚科や外科の診療を受け、医師による診察と画像検査（エコーやMRIなど）を行います。

保険適用となる場合、手術費用の3割（会社員の健康保険の場合）を負担すれば切除可能です。手術費用は通常1〜2万円程度＋初診・再診料がかかることが多いです。

多くの脂肪腫の切除は日帰り手術が可能です。大きさや部位にもよりますが、1時間以内で処置が終わる場合も多く、術後の通院も1〜2回で済みます。

ただし、5cm以上の大きな脂肪腫や、筋層や神経に近い部位の場合は、入院を伴うこともあるため、事前の診断が重要です。

切除費用が高額になる場合でも、医療費控除や高額療養費制度を利用することで、後から払い戻しを受けることができます。会社員であれば保険証を提示すれば自動的に3割負担となり、年収に応じた自己負担上限を超えた分は返還される可能性もあります。

また、医療費控除の対象となるため、確定申告を行えば年間10万円以上の医療費がある場合に所得税が軽減されるケースも。

脂肪腫の切除は「医療的に必要」と判断されれば、公的な健康保険の適用が受けられます。まずは皮膚科や外科で診察を受け、保険適用の可否について医師に確認することが重要です。

自己判断せず、症状や違和感があるなら早めに受診し、保険の範囲内で適切に治療を受けましょう。