持病や既往症があると、医療保険や共済への加入が難しくなったり、保険料が割高になったりすることがあります。特に47歳という年齢や、椎間板ヘルニアでの継続治療がある方にとっては、「どんな保険に入れるのか」「毎月の支払いを抑えつつ、最低限の保障は欲しい」と悩むのも無理はありません。この記事では、持病があっても入れる保険の選び方や、共済との違い、具体的な見直しポイントについて詳しく解説します。
現在の保険料が高くなる原因とは？
現在、がん保険・医療保険・死亡保険の3つを合わせて月17,000円とのことですが、これは一般的な水準よりやや高めです。特に以下のような契約内容があると、保険料が高額になります。
- 終身型の保障
- 入院日額が高い（例：1万円以上）
- 先進医療特約や通院保障を複数つけている
- 保険会社を分けて契約している
まずは、今の契約内容を一覧化し、重複している保障や必要性が低い特約がないかチェックしてみましょう。
椎間板ヘルニアでも加入できる保険はある？
多くの共済や民間医療保険では、「過去5年以内の通院歴」があると加入制限があります。椎間板ヘルニアでの継続治療は、まさにこの制限に引っかかりやすいケースです。
しかし、「引受基準緩和型医療保険」であれば、通院中でも加入できる可能性があります。これは持病や既往症があっても申し込みやすいように設計された保険で、診査項目が少なく、3つ程度の質問に「いいえ」で答えられれば加入できます。
例として以下の保険があります。
- アクサダイレクト生命「定期医療（引受緩和型）」
- オリックス生命「新CURE Support」
- メディケア生命「メディフィットRe」
ただし、通常の医療保険より保険料はやや高めで、契約後一定期間は保障が限定される「削減期間」が設けられている場合があります。
共済の特徴と加入可否の違い
府民共済や国民共済などの共済は、保険会社と異なり非営利で運営されているため、保険料が比較的安く設定されています。ただし、加入条件は案外シビアで、通院中や治療中の病気があると断られることも多いです。
・府民共済：大阪府民対象。椎間板ヘルニアで現在治療中だと原則不可。
・国民共済coop：こちらも加入にあたって告知項目があり、現在治療中だと加入できない可能性が高いです。
共済の中では「CO・OP共済たすけあい」など、簡易型で加入可能性があるものもありますが、保障が限定的になる点には注意が必要です。
月1万円以下に抑えるための組み合わせ例
月々の保険料を抑えつつ、最低限の保障を確保するには、以下のような組み合わせが現実的です。
- 引受緩和型医療保険（入院保障のみ、入院日額5,000円程度）：月3,000〜4,000円
- がん保険（診断一時金型）：月2,000〜3,000円
- 死亡保障は県民共済（交通事故のみ対象や災害保障中心）でカバー：月1,000〜2,000円
合計で月7,000円〜9,000円に抑えることも可能です。保険ショップではなく、オンラインや電話相談可能な代理店で比較検討するのもおすすめです。
見直し時の注意点とステップ
・新しい保険に加入してから古い保険を解約する
・持病の経過が落ち着いたタイミングでの再見直しも視野に
・「無保険期間」をつくらないこと
・家族がいる場合は、死亡保障を絞りすぎないよう注意
また、保険料の見直しと同時に、健康維持や再発予防の取り組みも今後の保険選びに影響します。
まとめ
椎間板ヘルニアなどの持病がある方でも、条件に合った医療保険や共済を見つけることは可能です。府民共済や一部の共済では加入が難しい場合もありますが、引受緩和型医療保険や、一部の限定型共済であれば加入できるケースもあります。月額の保険料を1万円以下に抑えることも十分現実的です。まずは現在の契約内容を整理し、自分にとって本当に必要な保障を明確にするところから始めましょう。
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