夫婦で家計をどのように分担するかは、それぞれのライフステージや収入の差によって大きく異なります。特に育休や子育て期間中は、収入の差が一時的に開くこともあり、家計管理の見直しが求められる場面も増えます。本記事では、収入に差がある夫婦がどのように家計を分担し、納得感あるお金の流れを作るかについて具体的に解説していきます。
収入差がある夫婦の家計分担でよくある悩み
共働きでも、育休中や時短勤務などにより収入差が生じることは珍しくありません。この収入差があることで、「どこまで費用を負担すべきか」「自由に使えるお金が減ってしまう」といった悩みが出てきます。
例えば、夫が手取り40万円、妻が育休明けで13〜15万円という家庭の場合、住居費や光熱費の増加によって妻側の自由費が圧迫されるケースも。これは家計の公平感や精神的ストレスにもつながります。
家計の負担割合は「収入割合」を基準に考える
最も一般的で公平とされる家計管理方法が「収入に応じた負担割合」です。手取り収入が夫40万円・妻15万円なら、夫がおよそ73%、妻が27%を負担するのが妥当という計算になります。
例えば、家計全体で毎月30万円の支出がある場合、夫が約22万円、妻が約8万円を負担するのが理想的なバランスです。この方法であれば、無理なく分担でき、お互いの自由費や貯金もしやすくなります。
家計を一本化するメリットとデメリット
収入差が大きくなったときに検討されるのが「共通口座」の導入です。夫婦の給料を一旦同じ口座に入れ、そこから生活費や貯金を管理する方法です。
メリット：
- お金の流れが明確になり、無駄な支出が減る
- 共通目標（貯金や住宅ローン返済）に向けやすい
デメリット：
- 自由に使えるお金の境界が曖昧になる
- 使いすぎた際の責任の所在が曖昧になる
実際に共通口座を利用しつつも、それぞれの個人口座で自由費や趣味代を管理している家庭も多く見られます。
固定費と変動費を役割で分担するという方法
もう一つの考え方が、「固定費（家賃・ローン・光熱費）を高収入側」「変動費（食費・日用品・教育費）を低収入側」といった役割分担です。これは、収入に比例したバランスではなく、家庭内の役割や生活スタイルに応じた柔軟な分け方です。
たとえば、育休中の妻が子ども関連の買い物や食費を担当し、フルタイム勤務の夫が住宅ローンや光熱費を負担するという形。これにより、収入差を意識しすぎずに実情に合った家計管理が可能になります。
実例：手取り差が大きい夫婦がうまくやりくりしている方法
あるご家庭では、夫の手取りが40万円、妻が13万円と収入差があるものの、家計は以下のように分担されています。
- 夫：住宅ローン15万円・光熱費3万円・通信費1万円
- 妻：食費5万円・日用品2万円
この家庭では、妻が苦ではない範囲での支出を担当しつつ、お互いに自由費や貯金も各自で確保しています。貯金は趣味のように行い、必要時は柔軟にお小遣いとして補填するというスタイルです。
このように「無理のない範囲での協力体制」と「柔軟な運用」が、夫婦間の納得感を高めています。
まとめ｜夫婦で話し合いながら柔軟に管理を
家計管理に「正解」はなく、夫婦ごとに最適なスタイルは異なります。大切なのは、お互いが納得し、ストレスなく継続できる形を見つけることです。
収入割合に応じた分担、家計の一本化、役割に応じた支払い…それぞれの利点と課題を夫婦でしっかり話し合い、必要に応じて見直しながら家計を運営していきましょう。
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