世帯年収1400万円は多い？地方と東京での暮らしの違いと住宅ローン事情

世帯年収1400万円というと、多くの人が「高収入」と感じるかもしれません。しかし、その収入が生活に与える影響は、住んでいる地域によって大きく異なります。この記事では、地方と東京の生活費や住宅ローン事情を踏まえて、年収1400万円の位置づけを詳しく解説します。

世帯年収1400万円の全国的な位置づけ

日本全体で見ると、世帯年収1400万円は上位10％以内に入る高所得層に該当します。国税庁の民間給与実態統計調査によれば、給与所得者の平均年収は約460万円程度です。これに比べると、1400万円という金額は3倍以上にあたります。

また、世帯年収1000万円を超える家庭は全体の約12～13％とされており、1400万円はその中でもさらに上位に位置します。つまり、全国的に見れば「かなり多い」と言えるレベルです。

地方では、住宅価格や生活費が東京などに比べて圧倒的に安く、年収1400万円というのは非常に余裕のある暮らしが可能な収入帯です。

たとえば、地方都市で4LDKの新築一戸建てを3000万円以内で購入できることもあり、住宅ローンを組んだとしても返済負担はそれほど大きくありません。また、保育料や医療費などの負担も軽くなる傾向にあります。

家計における住居費が抑えられる分、教育費や老後資金の準備にもゆとりが生まれます。

一方、東京で同じ年収でも「余裕がある」とは一概に言えない状況です。特に小さいお子さんがいて、教育費や住宅購入を検討している家庭では支出が膨らみます。

都内で新築一戸建てを購入する場合、平均価格は7000万円～1億円を超えることもあり、住宅ローンの月々の返済だけで10万円～20万円台になるケースも珍しくありません。

また、保育園代や習い事、私立学校の費用なども高額で、生活のゆとりは地方と比べて少なく感じることがあります。

年収1400万円でも住宅ローンと子育て費用が同時にかかると、可処分所得に余裕がなくなる場合があります。金融機関では、年収の25％～35％を返済比率の目安としていますが、教育費がかさむ場合は20％程度に抑えたいところです。

具体的には、年収1400万円の場合、年間返済額は280万円～490万円（＝月約23～40万円）までが適正ラインとされます。地方ではこの範囲内で十分な住宅が手に入りますが、東京ではかなりの制約があります。

世帯年収1400万円は全国的に見れば確かに高所得層であり、特に地方では経済的に非常にゆとりある生活が送れる水準です。しかし、東京などの都市部では住宅価格や教育費の高さにより、「普通」または「余裕がない」と感じる家庭も少なくありません。

同じ年収でも、地域や家族構成、ライフスタイルによって感じ方が大きく変わるため、自分の暮らしに合ったバランスの取り方を意識することが大切です。