医療脱毛を契約したものの、引っ越しや転勤などで通院が難しくなり、契約回数のすべてを消化できないという悩みは少なくありません。特にローンで支払いを進めている場合、「残りの施術は受けられないのに、支払いだけ続く」という状況は非常にストレスです。この記事では、医療脱毛の途中解約の仕組みや、引っ越し後にできる対処法について詳しく解説します。
医療脱毛のローンと施術回数の関係とは？
医療脱毛の多くは「回数契約型」で、例：12回コースなど決まった回数を契約し、施術に通います。ローンを組む場合、その金額は回数分の施術費用をまとめて契約時にクリニックが信販会社から受け取り、利用者は信販会社に月々支払うという仕組みです。
つまり、施術を受ける前でも、費用はすでに発生しているため、支払いが続く形になります。これは「前払い方式」であるため、途中解約などで未施術分が返金対象になるかどうかがカギです。
引っ越し後に通えなくなった場合の選択肢
まず確認すべきは、契約したクリニックの解約ポリシーです。多くの医療脱毛クリニックでは途中解約が可能ですが、条件や手数料が設定されています。
具体的には「未消化分の施術料－解約手数料」が返金対象になる場合があります。例えば4回施術済み・12回契約なら、8回分の施術費が返金対象となる可能性も。ただし、特定商取引法に基づく契約解除の対象かどうかにも注意しましょう。
ローン契約が続く理由と返金との関係
信販会社へのローン支払いは、解約しても別問題として続く場合があります。クリニック側が信販会社に返金処理をしていなければ、返金は受けられません。
つまり、「クリニックでの解約手続き」と「ローン会社への連絡」は別々に必要で、両者が連携しなければ支払い義務だけが残るという事態もあり得ます。
引っ越し後も通える支店があるか確認しよう
もし契約したクリニックが全国展開している場合、引っ越し先にも系列店舗があるか確認してみましょう。多くの大手クリニック（例：レジーナクリニック、リゼクリニックなど）では、店舗間移動が可能です。
このような制度を利用すれば、回数契約を無駄にせず引き続き施術を受けることができます。ただし、移動先での引き継ぎには申請が必要な場合があるので、事前に問い合わせてください。
トラブル時の相談先と交渉のポイント
契約や返金について納得がいかない場合は、以下の窓口に相談すると良いでしょう。
- 国民生活センター
- 消費生活センター（各自治体）
- 契約書に記載された「相談窓口」
相談前には契約書や施術記録、支払い履歴などを手元に用意し、どの施術が済んでいるか・どこまで支払い済みかを明確にしておくことが交渉のポイントになります。
まとめ：泣き寝入りせず、制度と契約内容を確認しよう
医療脱毛契約の途中で引っ越した場合でも、泣き寝入りせずに解約や返金交渉を行う余地があります。契約書の確認、ローン会社との連絡、系列院への通院など、できることは多くあります。
ローンだけが残るような状況を避けるためにも、まずは冷静に現在の契約状況を把握し、適切な対応を進めましょう。
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