年収1000万円というと一見「裕福」に思えるかもしれませんが、都内での子育て世帯となると意外とゆとりは少ないという声も多く聞かれます。本記事では、30代・妻子あり（小学生1人）という家族構成をもとに、年収1000万円の世帯が実際にどのくらい貯蓄に回せるのか、一般的な家計バランスと実例を交えてわかりやすく解説します。
年収1000万円の手取りは？
まず大前提として、年収1000万円といっても手取りは約750〜770万円程度にとどまります。所得税・住民税・社会保険料などで25%以上が引かれるためです。
つまり、月収ベースで見ると手取りは約60万円ほど。ここから住居費や教育費、生活費などが差し引かれる形になります。
都内の共働き子育て世帯の平均支出モデル
以下は都内在住の30代夫婦＋子1人世帯の一般的な支出例です。
| 項目 | 月額（円） |
|---|---|
| 住居費（住宅ローン/家賃） | 150,000 |
| 食費 | 70,000 |
| 教育費（習い事含む） | 30,000〜50,000 |
| 通信費（携帯・ネット） | 20,000 |
| 保険料（生命・医療・学資） | 30,000 |
| 光熱費 | 25,000 |
| 交通費・ガソリン代 | 15,000 |
| 日用品・医療費など | 20,000 |
| 娯楽・外食費 | 30,000 |
| 子どもの教育資金積立 | 20,000〜30,000 |
| 合計 | 約430,000〜470,000 |
この支出を踏まえると、毎月約10〜15万円程度が貯蓄・投資にまわせる可能性が出てきます。
年間で貯蓄できる金額の目安
無理なく節約しつつ、ボーナスも含めた年間貯蓄額のモデルは次の通りです。
- 月10万円の貯蓄 → 年間120万円
- 賞与（年2回）から計40〜60万円の貯蓄 → 合計160〜180万円
つまり、年収1000万円の世帯でも年間150万円〜200万円ほどの貯蓄が「現実的な目安」と言えるでしょう。
貯蓄のコツ：バランスと自動化が鍵
手取りが多い分、「生活レベルの引き上げ」によって浪費しやすいのも高収入家庭の落とし穴です。支出項目を見直し、先取り貯金やiDeCo・NISAなどの積立制度を活用することで無理なく資産形成が進められます。
たとえば、夫婦で給与天引き貯金やつみたてNISAを実施している家庭では「自然に毎月7万〜10万を貯めている」という例もあります。
実例：都内在住の共働き家族のケース
30代前半／夫婦共働き／子1人（小学生）
- 夫：年収1000万円／妻：年収400万円
- 年間貯蓄額：約180万円（うち教育資金積立60万円）
- 持ち家・住宅ローンあり（月12万円）
- 毎月の固定支出と生活費を「家計簿アプリ」で管理
このように、夫婦の連携と支出の可視化によって、収入に見合った貯蓄が可能になっています。
まとめ：年収1000万円でも「意識的な管理」が貯蓄のカギ
年収1000万円でも、都内で家族を養いながら生活していると貯蓄の余裕は意外と限定的です。ですが、家計の見える化・支出のメリハリ・積立の自動化を組み合わせれば、毎年150〜200万円以上の資産形成は十分に実現可能です。
「いくら貯められるか」ではなく、「どのようにして計画的に貯めるか」という視点で家計を設計していくことが将来の安心につながります。
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