結婚当初ほぼ貯金ゼロから、ローン・子育てを抱える現在。まだ家族の未来に不安を感じている方に向けて、同世代でも実際に貯蓄や支出をどうコントロールしているか専門家視点も交えて解説します。
① 子育て＆教育費のリアルな支出モデル
まず、公立小・中・高校（無償化対象）、大学では奨学金や給付制度などを活用した場合、最低限の教育費は以下の通りです。
| 教育段階 | 年間費用の目安 |
|---|---|
| 小学校〜高校 | 年間10〜30万円（無償化で抑えた場合） |
| 大学（国公立） | 年間50〜100万円 |
習い事・塾等除く基本ラインでも、1人あたり公立で累計およそ300〜400万円程度は想定しておくと安心です。
② 今の貯金状況と半年〜10年後の目安
現在の貯金900万円＋株評価170万円は、30代子育て世代としてはしっかりした水準です。専門家はまず『生活防衛資金：半年分の支出（300〜360万円）』＋『教育資金として1人あたり300万円』＋『住宅ローン繰上げ資金』を目安に推奨します。
したがって現状でもまずは必要最低限が積めており、これから手取りの中で毎年100万程度積み上げれば、2～3年で子ども2人分の教育資金ラインに達する計算です。
③ SNSで見かける“貯金1000万超”とは何か
周囲の貯蓄1000万円超家庭は、実は以下のような環境が多いです。
- 共働きかつ正社員収入＋ボーナスあり
- 住宅ローンを組む前にある程度貯蓄があった
- 生活費の最適化に長けている
つまり貯金額の大小よりも、収入安定性＋支出管理＋目的に応じた資金配分が重要。今後の家計は“慌てずに積み増し＆目的別の貯蓄”で整えるのが現実的です。
④ 家計見直しと2人目検討のタイミング
2人目を検討するなら、まずは月々の手取り50〜60万円から支出を “固定＋変動＋貯蓄” に分けて考えてみましょう。
- 固定費（ローン・保険・公共料金など）
- 変動費（日用品・食費・教育費の積立）
- 貯蓄投資（毎月10〜15万円を貯蓄／投資に回す）
ご家族の生活圏で子育て中の世帯でも、“このくらいなら暮らせる”という支出目安（例：生活費30万円／月）を把握できていれば、2人目でも無理なく生活できるか判断しやすくなります。
⑤ 実例：共働き＋パート世帯の貯蓄戦略
例えば、夫さん年収450万円＋奥さん年収350万円（パート）＝年収800万円世帯では。
- 年間200万円の貯蓄＋投資（確定拠出年金＋積立NISA）
- 子ども1人目の教育資金を3年半で約600万円確保
- 将来の2人目＆大学進学資金として計画的に積立
このように、今の貯蓄ペースでも “年20万〜30万の積み増し” を続ければ、徐々に余裕ある家計へ改善できます。
まとめ：安心できるライフステージを築くために
現在の貯蓄額は、同世代ではむしろ上位であり、家族計画や教育資金も十分に準備可能な水準です。焦らず、家計の見える化・目的別貯蓄・支出構造の整備を軸に進めることで、2人目も前向きに検討できる状況へと整います。何よりも大切なのは“他人基準”ではなく“自分たちの収入支出バランスを知ること”。まずは家計簿をつけることから始めてみましょう。
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