ライフプランや老後資金を考えるうえで、自分の資産状況や家計が「普通なのか」「堅実と言えるのか」は多くの人が気になるテーマです。今回は、50歳の会社員男性が年収900万円・持ち家ローン完済・金融資産2000万円・子供は私立中学という設定で、同世代と比較した場合の家計バランスや評価をわかりやすく解説します。
まずは年代別・世帯別の平均金融資産をチェック
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（2023年版）」によれば、50代の金融資産保有額の平均値は約1,782万円、中央値は650万円前後となっています。つまり、2000万円の金融資産を保有している世帯は平均以上の水準にあると言えます。
特にローンを完済済みであれば、月々の固定支出が少ないため、実質的な可処分所得が高く、非常に堅実な家計運営と評価できます。
持ち家のローン完済は大きな安心材料
50歳で3,000万円のマイホームローンを完済しているという点は、同世代でも非常に優れた家計状態です。住宅金融支援機構の調査では、住宅ローンの平均返済期間は35年が主流であり、完済年齢は60代後半が多い傾向にあります。
つまり、50歳時点で完済済みであれば、10年以上早く住宅ローンの負担から解放されていることになり、老後資金の準備や教育費への対応も柔軟にできる余裕があります。
子どもが私立中学に通う世帯の教育費の実情
文部科学省の調査によると、私立中学校に通う子どもの年間学費平均は約140万円程度とされています。これに加え、塾や教材、通学費用を含めると年間200万円近くになる家庭も珍しくありません。
それでも生活が成り立ち、金融資産を維持できているのなら、収支管理や支出の優先順位づけがうまくできている証拠であり、まさに「堅実な家計の代表例」と言えるでしょう。
妻がパートで月収5万円という点について
世帯収入における妻のパート収入（月5万円＝年60万円）は補助的な役割といえます。夫の年収900万円と合わせて、世帯年収960万円という水準は、50代の共働き世帯平均（約950万円）とほぼ同水準です。
特に、子育てや家事を担いながらのパート勤務は、家計への貢献だけでなく、税制上の配偶者控除の適用も期待できるため、効率的な収入構造ともいえます。
老後資金の観点から見た評価
老後の生活費は一般的に月25〜30万円とされており、65歳から20年生きると想定すると、最低でも6,000万円程度が必要とされます。退職金や年金受給額によっても異なりますが、金融資産2000万円を50歳時点で保有していることは、老後資金準備としても順調なペースと言えるでしょう。
また、住宅ローンが完済されているため、住居費が抑えられる点は老後の安心材料になります。
似た状況の世帯との比較で見える「普通以上」
例1：Aさん（50歳・年収850万円）
金融資産1,200万円、住宅ローン残1,000万円、子供は公立中学→堅実だが将来的な返済負担あり。
例2：Bさん（50歳・年収950万円）
金融資産2,500万円、住宅ローン完済、子供は大学生→教育費負担が重く、資産は今後減少傾向。
このように比較しても、今回のケースは非常にバランスの取れた家計構造を持ち、安心感のある状況にあると判断できます。
まとめ：今回の家計は「普通以上に堅実で優秀な部類」
50歳で年収900万円、住宅ローン完済、子どもは私立中学、金融資産2000万円という条件は、平均を上回る堅実な家計といえます。支出と貯蓄のバランスがとれており、教育費・老後資金・日常生活のいずれにも十分に対応できる体制が整っています。
「普通かどうか」という疑問に対しては、平均以上で非常に健全、かつ模範的な家計であると言えるでしょう。
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