新婚夫婦の貯金はどれくらい必要？年収別に見る無理のない資産形成と将来設計

結婚生活が始まって間もない夫婦にとって、「今の貯金や支出は大丈夫か」「このままの生活で将来困らないか」といった不安を抱えるのは当然のことです。この記事では、年収や家族構成に応じた無理のない貯金額や資産形成のポイントについて、実例を交えてわかりやすく解説します。

共働き世帯の平均貯蓄額とは

総務省の家計調査（2023年）によると、30代共働き世帯の平均貯蓄額は約600〜700万円程度とされています。ただし、結婚して間もない家庭は支出も多いため、貯蓄水準が低いのは自然なことです。

たとえば新婚1年目の夫婦であれば、共有口座に100万円程度、個人口座に合計100〜200万円あれば比較的安心できる水準とされています。

たとえば夫36歳（年収650万円）と妻30歳（年収550万円）の夫婦で、共働き・子なし・住宅購入済という条件で考えると、年間手取りはおよそ900万〜950万円前後が想定されます。

この夫婦の共有貯金100万円、妻個人資産300万円（口座含む）は、結婚1年目としては堅実な水準です。また、すでに結婚式・車購入・住宅頭金など大きな支出を済ませている点も安心材料です。

毎月夫婦それぞれ2万円ずつ積立（計4万円）は、年間で48万円。これは年収の約4％ほどにあたり、理想とされる貯蓄率「手取りの2〜3割」には届いていませんが、支出の多い初年度としては合格ラインです。

特にこれからお子さんを考える場合や車を買い替える予定がある場合は、短期的にもう少し積立額を増やすのも検討の余地があります。

今後想定される大きな支出には、車の買い替え（約150万〜300万円）、出産費用（50万〜100万円）、育休中の生活費などが挙げられます。特に育児休業中は片方の収入が減るため、月20〜30万円の生活防衛資金を6か月分程度確保しておくのが理想です。

例：月25万円 × 6か月分＝150万円

家計の健全性を判断するには、夫婦どちらか一方の資産状況だけでは不十分です。夫の個人資産が不明な状態では、将来的な資金計画やリスク管理が難しくなります。

月1回の「家庭の財務会議」など、定期的に情報を共有する機会を作ることが、信頼関係の維持にもつながります。

夫婦ともに医療・生命保険に加入済で、月々の保険料も過度ではありません。加入理由や保障内容が生活に合っていれば、このまま継続して問題ありません。

ただし、お子さんを望む場合は、出産・育児に対応した保障内容かどうか見直しておくと安心です。

現時点での資産状況・支出の管理は、新婚夫婦として非常にバランスが取れており堅実です。ただし、夫側の資産が不明な点や将来的な出費を見据えると、さらなる共有とライフプランの見直しは必要です。

子どもを持つかどうかなど、人生の選択によってお金の優先順位も変わります。まずは夫婦で将来の価値観やお金の使い方について話し合うことが、より安心できる暮らしへの第一歩となるでしょう。