鍼灸院で健康保険を使うには？医師の同意書と通院との両立について徹底解説

腰椎ヘルニアなど慢性的な痛みを抱える方にとって、整形外科での診察に加えて鍼灸治療を併用したいと考えるのは自然なことです。この記事では、鍼灸院で健康保険を適用させる方法や、医師の同意書の役割、通院治療との併用可否について詳しく解説します。

鍼灸で健康保険を使うには医師の「同意書」が必須

厚生労働省の定める制度では、一定の症状に対しては鍼灸治療にも健康保険が適用可能です。対象となる主な疾患には、神経痛、リウマチ、頸腕症候群、五十肩、腰痛症、頸椎捻挫後遺症（むち打ち症など）などがあります。

保険適用の条件として、医師の同意書が必要であり、これは「この症状に対して鍼灸治療が有効と認める」との内容が記載された文書です。通常はかかりつけ医や整形外科の医師に依頼します。

この点がよくある誤解ですが、同意書を医師に書いてもらっても、病院での診察・処方は基本的に継続可能です。ただし、「同じ症状に対して医療機関と鍼灸院の両方で保険を使うこと」は制度上できないため、医師の判断で「では薬は終了にしましょう」となる可能性はあります。

しかし、たとえば腰痛の薬は継続しつつも、頸肩部への鍼灸治療を併用するケースもあります。症状や治療の目的が明確に異なる場合、医師と相談の上で柔軟に運用されることもあります。

なお、同意書には有効期限（3か月または6か月）があるため、定期的に再発行が必要です。

「病院の診察も薬も続けたいけれど、鍼灸も受けたい」という場合は、あえて鍼灸院を自費診療にする選択もあります。保険適用でなくても、施術内容や頻度の自由度が高く、医師の制約を受けにくいメリットがあります。

費用面はかかりますが、症状改善のために柔軟な選択肢として活用する方も多いです。

たとえば腰痛で整形外科に通いながら、鍼灸院で肩こりや自律神経の調整を目的とした施術を受ける方もいます。この場合、同意書を使わず鍼灸は自費というスタイルをとることで、医師の治療と干渉せずに併用可能です。

一方、鍼灸でも腰痛に対する保険治療を希望する場合は、医師に相談のうえ、投薬などとのバランスを取る必要があります。

鍼灸治療に保険を使いたい場合、医師の同意書が鍵となりますが、それによって病院での診察が完全に受けられなくなるというわけではありません。治療目的が明確であれば、医師との連携を通じて鍼灸と通院を併用することも十分可能です。

不明点があれば、かかりつけ医と相談しながら、自身にとって最も負担の少ない治療スタイルを選択しましょう。