子育て世代の40代にとって、住宅ローンの返済や教育費、そして収入の変動は避けられない課題です。とくにご主人の休職や収入の減少は、家計に大きな影響を与えます。この記事では、4人家族・地方在住・ローン返済中という条件下で、教育資金をしっかり準備しながら安心して暮らし続けるための家計戦略について解説します。
家計の現在地を正しく把握する
まず大切なのは、自分の家計が今どういう状況にあるかを整理することです。
- 貯蓄総額：約2,100万円（現金400万＋NISA等1,700万）
- 住宅ローン残高：約3,000万円
- 夫：休職中（年収800万）
- 妻：パート（年収200万）
貯蓄＞ローン残高には達していませんが、投資を含めた資産形成は順調な部類です。
教育費の見積もりと現状のバランス
一般的に、子ども2人を大学卒業まで育てるには、公立中心でも1,000万〜1,500万円、私立大学を想定すると最大で2,000万円以上かかる可能性もあります。
現時点でジュニアNISAを活用し、1,700万円を積み立てているのは非常に良い方針です。あとは運用リスクに備えて現金比率を少しずつ増やすことも考えましょう。
収入減少時の支出コントロールがカギ
ご主人の収入が一時的に途絶えている状態では、「固定費」の圧縮が優先されます。
- 住宅ローンの返済額が大きければ、銀行に一時的な返済猶予や条件変更の相談も可能
- 保険・通信費・車の維持費などを定期的に見直す
- お子さんが小学生と未就園児なら、教育費の本格的支出までは時間的余裕あり
新車購入によるローンが家計を圧迫していないかもチェックしましょう。
休職中に活用できる制度や支援
会社員が病気で働けなくなったときは、次のような支援を受けられる可能性があります。
- 傷病手当金（最大1年半）：給与の約2/3をカバー
- 高額療養費制度：医療費の自己負担を軽減
- 失業給付・休職給付：退職に至った場合のセーフティネット
手続きは複雑なこともあるので、会社の人事や社会保険労務士への相談も有効です。
将来の不安を減らすための選択肢
今後の働き方に不安がある場合、以下のような選択肢も検討できます。
- 妻のパート収入を月2万でも増やせる業種に切り替える
- 副業や在宅ワークなど、家庭と両立できる収入源の確保
- 定年以降の資金対策として、iDeCoなどで老後資金の準備
無理をしすぎず、できることから少しずつが継続のコツです。
まとめ：資産と生活のバランスを整えて未来を見据える
ご主人の休職は一時的な不安要素ではありますが、家計全体を見ると投資による資産形成や支出のバランスは健全な範囲です。今後も収入が安定するとは限らないからこそ、今できる「備え」を積み上げることが大切です。教育費・住宅ローン・老後――それぞれに備えるには、まず現状把握と支出管理から始めましょう。
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