子どもの頃には気づかなかったけれど、大人になってから突きつけられる「現実」にショックを受けたという人は少なくありません。今回は、社会人として生活する中で誰もが一度は直面する“理不尽な現実”や“想像と違ったこと”について解説し、なぜそうなっているのか、どう対応すべきかを詳しく掘り下げます。
水道光熱費は国が払ってくれない現実
「公共料金」という言葉の響きから、水道代や電気代、ガス代などが“公共のサービス=国が支払う”と思っていたという人は意外と多いです。しかし、公共サービスはあくまで国や自治体が提供する仕組みであって、利用料金は個人が支払う義務があります。
たとえば、水道事業は多くの自治体が運営していますが、その運営費用の多くは「使用者からの水道料金」で賄われています。つまり、私たちが使った分を私たちが支払う、という“使用者負担”の原則があるのです。
給与明細の「総支給額」と「手取り」のギャップ
就職して初めてもらった給与明細を見て、「え、こんなに引かれてるの?」と驚いた経験はないでしょうか?これは、「総支給額」=「実際に振り込まれる金額」ではないからです。
差し引かれる主な項目は以下の通りです。
- 所得税・住民税
- 厚生年金保険料
- 健康保険料
- 雇用保険料
これらは、国民としての義務や社会保険制度の維持のために徴収されるもので、年収が高くなるほど手取り率が低くなる傾向にあります。
クレジットカードが万能ではないという現実
「クレジットカードがあれば、どこでも支払いできる」と思っていた人も、大人になって実際に店舗で支払いをしようとした際、「現金のみです」と言われて困った経験があるはずです。
特に、小規模な飲食店やランチタイム限定でカードが使えない店舗では、カード会社の加盟店規約に反している場合もありますが、店舗の事情(手数料負担など)で現金オンリーにしているところも少なくありません。
税金は「払うだけ」でなく「還ってくる」面もある
給与から自動的に差し引かれる税金に対して、ネガティブな印象を持つのは当然ですが、確定申告や年末調整などで一部還付されるケースもあります。たとえば、医療費が多かった年や、寄附金控除(ふるさと納税)をした場合は、税金が戻ってくることも。
また、社会保険料も年金や健康保険、失業保険といった形で“万が一のときに支えられる”仕組みとなっています。目先の支出に見えるものでも、長期的に見れば生活のセーフティネットとも言えるのです。
大人になると「自己責任」の範囲が拡大する
学生時代までは、親や学校が生活や学習環境を整えてくれていたかもしれません。しかし社会に出ると、住まい・収入・健康・人間関係すべてにおいて「自分で選び、自分で責任を取る」という現実に直面します。
特にお金に関する知識(金融リテラシー)を持っていないと、損をする場面も多く、貯金や保険、投資などの基礎を自分で学ぶ必要が出てきます。
まとめ:ショックを受けたことは“学び”でもある
大人になって初めて知る現実の数々は、ショックと同時に「自分の人生を主体的に生きるためのヒント」でもあります。知らないことに気づいたとき、それを“損”ととらえるか“学び”ととらえるかで、将来の選択肢も大きく変わってきます。
「知ること」こそが、生き抜く力になる。そんな視点を持って、これからの生活に役立てていきましょう。
コメント