「うちは普通」と思っていても、実は世間と比べて収入が多いのか、支出が少ないのか、判断が難しいことがあります。特に共働きで子どもがいない家庭は可処分所得が高く、生活にゆとりを感じやすくなるものです。今回は、30歳夫婦で月の手取りが57万円、年間で数百万円の資産形成ができている家庭が「平均的」かどうかを、データや実例を元に解説します。
30歳夫婦の平均手取りはどのくらい？
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」や「家計調査」によると、30代前半の共働き世帯の平均手取り月収は約45〜50万円前後とされます。これは手取りベースであり、税金や社会保険料控除後の金額です。
それに対して、今回のケースでは夫婦合計で手取り月収57万円＋年間ボーナス120万円（＝月平均67万円）ということで、明らかに平均よりも高い水準と言えるでしょう。
支出を抑え、月30万円以上の余剰資金がある強さ
生活費を差し引いても月30万円の余剰資金があるという点は、平均的な家庭と比べても大きな違いです。総務省の調査では、30代夫婦のみの家計の平均支出は月約28万円とされています。
家賃・食費・光熱費・通信費・交際費などを含めたこの平均値と比べ、余剰資金30万円を生み出せているというのは、収入の高さと支出のバランスの良さが両立している証です。
「裕福」とは何か？世間の感覚と照らす
世間一般で「裕福」とされる家庭は、「月に十分な貯蓄ができる」「将来への不安が少ない」「贅沢しなくても不自由ない」などの特徴を持ちます。今回のように、毎月20万円を投資、10万円を貯金できるという生活は、まさにその定義に合致します。
また、ふるさと納税や旅行を楽しめる余裕もあるため、世間感覚では中〜上位層に位置しているといって差し支えないでしょう。
資産形成ペースは非常に良好
年間で最低360万円、場合によっては500万円以上資産が増えているとのことですが、これは多くの家庭にとって憧れの水準です。仮にこのペースを10年間維持できれば、金融資産だけで3,600万円〜5,000万円に達します。
一般的な30代家庭の金融資産中央値は200〜300万円程度とされているため、この成長ペースは平均をはるかに超えていると言えます。
子どもができた時にも余裕を持てる家計
現時点ではお子さんがいないとのことですが、今の状態なら将来的に教育費や住宅購入費といったライフイベントにも無理なく対応できるでしょう。児童手当や育休制度を活用しつつ、無理のない家計維持が見込まれます。
また、妊娠・出産後に収入が一時的に減る場面でも、現在の貯蓄・投資余力を生かしてしっかりと対応ができる点も安心材料となります。
まとめ：平均的と思っていたら「堅実な上位層」だった
30歳夫婦で手取り月57万円、年間資産形成額360万円以上というのは、世間の平均よりかなり上の「経済的に安定した層」です。自分たちでは普通と思っていても、数字から見るとかなり健全かつ堅実な家計運営ができているといえます。
これからも支出管理をしつつ、将来設計に向けて貯蓄・投資を続けていくことで、より高いレベルの安定と自由を得られるでしょう。
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