妊娠・出産を控えた夫婦にとって、一時的に片方が無職になることは珍しくありません。特に生活水準が高かったご家庭ほど、急な収入減には不安を覚えるものです。しかし、しっかり準備をすれば安心して子育てに向き合うことができます。今回は、年収1,200万円・貯金800万円の夫婦が「1年半の妻の無職期間」を乗り切るためのポイントを具体的に解説します。
収入が減る前にやっておくべき家計の再設計
まず大切なのは「月々の生活費を把握」することです。これまで節約志向でなかった家庭ほど、固定費や変動費の内訳を明確にすると無理のない削減が可能になります。
家計簿アプリ（例：マネーフォワードME、Zaim）を活用し、外食・交際費・旅行費の割合をチェックしましょう。特に出産後は外食頻度が減るため、その分を先にカットするのが現実的です。
妊娠・出産期の支出と給付のバランスを確認
妊娠・出産にかかる費用は健康保険から出産育児一時金（約50万円）が支給されるため、実質の自己負担はそれほど大きくありません。その他にも以下の給付が期待できます。
- 失業給付（退職理由が認定されれば、最長150日〜330日）
- 児童手当（0〜3歳：月15,000円）
- 出産手当金（会社員の場合、健康保険加入中のみ）
これらの制度を早めに確認・申請しておくことで、収入ゼロの期間のリスクを緩和できます。
家計をひとつにまとめるメリットと判断基準
これまでの折半スタイルを見直すかどうかは大きな分かれ道です。夫婦間で家計を一本化すると、資金の流れが明確になり、無駄遣いの抑制や将来の資産形成がしやすくなります。
具体的には以下のメリットがあります。
- 支出の重複（外食や生活用品）が減る
- 貯蓄や投資の方針を共同で立てやすい
- 将来の教育費や住宅購入計画が立てやすい
不安がある場合は、まず共通口座を作り、生活費や貯蓄だけでも一元管理してみる方法から始めましょう。
月5万円の節約が現実的なライン
現在の支出から月に5万円削るだけで、18カ月で90万円の貯金減少を防げます。以下の見直しが効果的です。
- 外食頻度を月8回→2回に減らす（▲20,000円）
- サブスクサービスの見直し（▲5,000円）
- 旅行・レジャー費を一時凍結（▲10,000〜15,000円）
- 日用品・食費をまとめ買いで10％削減（▲10,000円）
これにより生活満足度を大きく下げずに乗り切ることができます。
出産後の生活設計を見据えた準備
妊娠・出産は一時的なイベントではなく、その後の「育児・教育」フェーズへ続きます。育休明けの再就職支援や在宅ワークの選択肢なども視野に入れて、数年単位で家計とライフスタイルを設計しましょう。
また、iDeCoやつみたてNISAなど夫側の資産形成の最適化も同時に進めると、将来の安心材料になります。
まとめ：安心の鍵は「見える化」と「共有」
現在の貯金や住居環境を踏まえれば、1年半の無職期間は十分に乗り切れる余地があります。ただし、油断せず支出と制度の両方を把握することが重要です。
「支出の見える化」「夫婦の家計共有」「制度のフル活用」を3本柱として、安心して出産・育児に向かえる準備を整えましょう。
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