なぜ平均年収は400万円台？首都圏とのギャップや統計の仕組みをわかりやすく解説

「平均年収は約450万円前後」と聞くと、「本当にそんなに低いの？」と疑問に思う方もいるでしょう。特に首都圏で働く人々や、周囲に高年収の人が多い環境では、実感とかけ離れて感じることも少なくありません。この記事では、平均年収のカラクリや、地域・雇用形態・業種などによる違いを詳しく解説します。

日本の平均年収はなぜ400万円台なのか？

国税庁「民間給与実態統計調査（令和4年分）」によれば、日本全体の平均年収は約458万円です。これは正社員・非正規雇用（パート・アルバイト）・全年齢層を含めたものです。

正社員だけの平均では約532万円、パートなどの非正規社員は約200万円前後となり、この差が全体の平均を引き下げています。

よくある誤解として、「平均値＝みんなの普通の年収」と捉えがちですが、実際には「中央値」こそが真ん中の感覚に近い指標です。

2022年の年収の中央値は約440万円と、平均値よりもやや低い数値でした。これは高年収者（年収1000万円以上）が平均値を押し上げているためです。

首都圏（特に東京23区）では、給与水準が全国平均を大きく上回る傾向があります。例えば東京都の平均年収は約615万円で、沖縄県（約365万円）と比べて250万円以上の差があります。

また、あなたの属する業界や会社規模、学歴、性別なども影響します。上場企業・専門職・管理職が多い環境では、自然と平均年収が高くなり、「自分の周りが高収入ばかり」という現象が起きやすくなります。

つまり、平均値が400万円台であるのは「すべての働く人を対象とした統計」であり、条件を絞れば見えてくる年収水準は大きく異なるのです。

本当の意味で自分の立ち位置を知るには、年齢・地域・職種・雇用形態など、自分に近い属性のデータを見ることが重要です。

たとえば「20代後半・女性・正社員・首都圏勤務」といった属性であれば、年収550万円という数字は、かなり上位の水準に位置していると判断できます。

「平均年収が400万円台」という統計は事実ですが、それはすべての働き手を含んだ数字であり、個別の環境や属性によって大きく違いが出ます。

年収の比較は“数字”ではなく“背景”を見ることが大切です。自分の立ち位置を正しく理解し、自信を持って今後のキャリア設計に活かしていきましょう。