矯正治療は本当に保険適用外？適用されるケースと費用を抑える方法を徹底解説

歯列矯正と聞くと「高い」「保険がきかない」といったイメージを持たれる方が多いかもしれません。しかし、矯正治療の中には健康保険が適用されるケースも存在します。本記事では、矯正治療が保険適用されるかどうかの判断基準や、費用負担を軽減する方法について詳しく解説します。

原則として矯正治療は自由診療

通常の歯並びを美しく整えるための矯正治療は「美容目的」とみなされるため、健康保険の対象外となります。これはたとえば、出っ歯やすきっ歯、軽度の歯列不正などに該当します。

このような場合は自由診療となり、治療費は全額自己負担となります。平均的な治療費は60万〜120万円とされており、クリニックによって差があります。

一方で、以下のような医学的理由がある場合は矯正治療でも健康保険が適用されます。

これらは厚生労働省が指定する疾患が対象となり、保険適用で治療可能です。特に大学病院や口腔外科と連携した歯科医院で対応されることが多いです。

たとえ先天性異常などの保険対象疾患であっても、治療を受ける医院が「指定自立支援医療機関」でなければ保険適用になりません。一般の矯正専門歯科では保険診療に対応していない場合もあるので、事前の確認が必要です。

厚生労働省の公式サイトでは、各都道府県の指定機関一覧が掲載されています。

自由診療となった場合でも、矯正治療費は「医療費控除」の対象になる可能性があります。以下の条件を満たせば、年間10万円を超える医療費が所得控除の対象になります。

審美目的であっても、治療に必要と認められれば認定されることもあります。領収書や診断書は必ず保管しておきましょう。

小児矯正（7〜12歳程度）においては、将来的な顎の成長や咬合への影響から、医療費控除の対象として認められやすくなっています。

また、自治体によっては一部助成制度を用意している場合もあるので、お住まいの市区町村に確認してみると良いでしょう。

矯正治療は基本的に自由診療ですが、例外的に保険が適用される条件も存在します。特定の疾患や医療機関、そして申請手続きによって費用を抑えることが可能です。

費用が気になる場合は、まず自身の症状や目的が保険適用の対象になるかどうかを確認し、必要であれば指定機関での相談をおすすめします。医療費控除も併用すれば、実質的な負担を軽くできるかもしれません。