30代共働き夫婦＋子ども1人という家族構成では、今後のライフイベントや支出の増加を見越して、家計をどう組み立てていくかが重要です。家の購入、教育費、老後資金など、将来的な出費を見据えた計画が必要となります。本記事では、現状の家計バランスを踏まえて、改善ポイントや中長期的な視点からのアドバイスを解説します。
現在の家計バランスと貯蓄力の評価
ご夫婦合計での収入は月84万円、支出が67万円（積立NISA・貯金含む）と非常に高い貯蓄率を維持されています。特に積立NISAに毎月20万円、加えて現金貯金17万円を実施しているのは優秀な水準です。
一方で、特別費やお小遣いなど流動費のボリュームが比較的多めです。お金の使い方を「今の満足」と「将来の安心」のバランスで見直すと、より強固な資産形成が可能です。
育休明けに備えたキャッシュフローの試算
保育料8万円が追加されることで、今後の支出は増加します。現在の支出にそのまま保育料を加算すると、月の総支出は約75万円となり、貯金可能額は9万円程度に縮小する見込みです。
さらに住宅ローン月15～16万円を想定した場合、現在の支出＋住宅ローンで月約90万円となり、育休中の収入では赤字になります。復職後の収入前提でも、家計に圧迫感が出てきます。
支出項目の見直しポイント
以下の支出は、柔軟に調整可能な項目として再検討が可能です。
- 特別費（8万円）：旅行や家電など年数回の大きな支出は月ベースでなく年単位管理に。
- お小遣い（8万円）：共働き家庭としては妥当ですが、育休中は少し圧縮しても良いかもしれません。
- 食費（7万円）：自炊と外食バランスを見直すことで5〜6万円台への調整も。
このような見直しで、毎月2〜5万円程度の余裕が生まれ、ローンや教育費への対応力を高められます。
住宅購入前に考えるべき資金シミュレーション
住宅ローンは将来の家計を大きく左右する固定費です。以下の点を購入前に精査するのがおすすめです。
- ローン返済比率：手取り収入の25％以内が目安（今回の場合、20〜21万円以内）
- 維持費の確認：固定資産税・修繕費・火災保険など年ベースの費用も試算しておく
- 子どもが2人になった場合：教育費・保育料・習い事が倍近くになる可能性もあるため、長期のキャッシュフロー表作成が効果的
住宅購入と同時に「車の購入」や「第二子出産」が重なると一時的に家計が大きく圧迫されます。複数のライフイベントを前倒しにしすぎないよう、段階的に準備することがカギです。
教育費・老後資金の見通し
子どもの教育費は進学ルートによって大きく差が出ますが、高校〜大学まで私立に進学した場合、ひとりあたり1000万円以上の支出になることも。現在の積立NISA活用は非常に効果的ですが、教育費と老後資金のゴールが重ならないよう資金用途の整理も大切です。
例えば、夫婦それぞれの積立NISAは「老後資金」と位置付け、子ども関連の教育資金は別途「ジュニアNISA（※2023年廃止）後の特定口座」や「現金積立」で確保しておくと資金の流動性が確保しやすくなります。
まとめ
現在の家計は高水準の貯蓄ができており、非常に健全な状態です。ただし、今後の保育料負担や住宅購入・車・第二子といった大きなライフイベントが重なると、家計は一気に緊迫する可能性もあります。今のうちに支出の柔軟な見直しを行い、中長期のシミュレーションを立てておくことで、無理のない暮らしと将来の安心を両立できるはずです。
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