ボーナスから引かれる厚生年金・雇用保険・所得税の仕組みとは？損をしない考え方

会社員として働いていると、毎月の給与だけでなく、ボーナスからも厚生年金・雇用保険・所得税が天引きされることに気づくかもしれません。「毎月払っているのに、さらに引かれるのは損では？」と思う方も多いでしょう。本記事では、ボーナスから引かれる社会保険料と税金の仕組みについて詳しく解説します。

ボーナスから引かれるものとは？

ボーナスから差し引かれる主なものは、以下の3つです。

厚生年金保険料は、毎月の給与と同じようにボーナスにも適用されます。具体的には、ボーナスの総額の18.3%（2025年時点）が厚生年金保険料として天引きされ、その半分を会社が負担します。

厚生年金の計算式。

ボーナス × 18.3%（従業員負担は9.15%）

例えば、ボーナスが50万円の場合、

この金額は払い損ではなく、将来受け取る老齢厚生年金の計算に反映されます。

雇用保険料もボーナスに適用されます。雇用保険の保険料率は業種によって異なりますが、一般的な企業で0.6%（2025年時点）となっています。

雇用保険の計算式。

ボーナス × 0.6%

例えば、ボーナスが50万円の場合、

この金額は払い損ではなく、失業時や育児・介護休業時の給付額に影響します。

ボーナスにかかる所得税は、毎月の給与とは異なり、特別な税率で源泉徴収されます。この税率は、過去12ヶ月の給与額を基に決まります。

ボーナスの所得税の計算手順。

例えば、過去12ヶ月の給与合計が400万円だった場合、適用される税率が10%なら、

ただし、年末調整で税額が再計算されるため、払い過ぎた税金は還付される可能性があります。

「ボーナスからも税金や社会保険料が引かれるのは損なのでは？」と感じるかもしれません。しかし、引かれる金額の多くは将来の年金や失業保険として還元されるため、必ずしも損とは言えません。

ボーナスからも厚生年金・雇用保険・所得税が引かれるのは、将来の年金や保障のためです。一見すると手取りが減ってしまいますが、長期的に見れば、年金の増額や万一の際の給付につながるため、損をしているわけではありません。

控除額の計算方法を理解し、ボーナスの手取りを事前に把握することで、賢く資産管理を行いましょう。