25歳の自動車保険はネット型なら年間6万円以下にできる？26歳で安くなる仕組みとおすすめ候補・比較方法を解説

25歳で初めて自動車保険へ加入すると、見積もりが10万円を超えて驚くことがあります。一方、ネット型・ダイレクト型の自動車保険では代理店型より安い見積もりが出ることもあり、「対人・対物無制限で年間6万円以下にできないか」と考える人も多いでしょう。

結論からいうと、25歳でも年間6万円以下になる可能性はありますが、年齢だけでは保険料を判断できません。車種、等級、車両保険、年間走行距離、使用目的、免許証の色、運転者の範囲などによって数万円単位で変わるためです。また「26歳になると安くなる」という話には根拠があり、多くの自動車保険には「26歳以上補償」という運転者年齢条件があります。

ネット型保険も会社によって保険料の計算方法、ロードサービス、事故対応、割引、特約などが違うため、「どこでもほぼ同じ」ではありません。25歳なら特に、同じ補償条件でSBI損保、三井ダイレクト損保、ソニー損保、東京海上ダイレクト、おとなの自動車保険など複数社を見積もる価値があります。

25歳の自動車保険が高くなりやすい理由

自動車保険には「運転者年齢条件」という仕組みがあります。保険会社によって区分は多少異なりますが、「年齢を問わず補償」「21歳以上補償」「26歳以上補償」などを設定し、補償対象となる運転者を一定年齢以上に限定すると保険料が安くなる仕組みです。

25歳の場合、自分自身を補償するためには通常「21歳以上補償」までしか設定できません。一方、26歳になると条件を満たせば「26歳以上補償」へ変更できるため、保険料が下がる可能性があります。ソニー損保でも「21歳以上補償」「26歳以上補償」などの年齢条件を設定しており、補償年齢が上がるほど保険料が安くなると案内しています。[参照：ソニー損保「年齢条件」]

三井ダイレクト損保も同様に21歳以上・26歳以上・35歳以上などの年齢条件を設定しており、公式の保険料例では同一条件でも年齢条件によって年間保険料に差が生じています。[参照：三井ダイレクト損保「年齢条件とは」]

26歳になれば自動的に保険料が安くなるわけではない

注意したいのは、26歳の誕生日を迎えただけで自動的にすべての自動車保険が値下げされるわけではないことです。現在の契約が「21歳以上補償」なら、「26歳以上補償」へ変更できるか契約先へ確認する必要があります。

また、同居する25歳以下の家族もその車を運転する場合には、本人が26歳になっても年齢条件を26歳以上へ変更できない、あるいは変更するとその家族の運転が補償対象外になる場合があります。

例えば26歳本人と24歳の同居の弟が同じ車を日常的に運転する場合、26歳以上補償へ変更すると弟の事故が年齢条件により補償されない可能性があります。保険料を安くするためだけに年齢条件を上げるのではなく、実際に誰が運転するかを確認することが重要です。

初めて自動車保険に入るなら通常は6等級から始まる

25歳の保険料が高くなるもう一つの大きな理由が「ノンフリート等級」です。初めて自分名義で自動車保険へ加入する場合は、原則として6等級からスタートします。

ソニー損保では初めて契約する場合は原則6等級で、同じ6等級でも年齢条件によって区分が異なると説明しています。21歳以上補償では6B、26歳以上補償では6Cとなり、年齢条件によって割増・割引率が変わります。[参照：ソニー損保「初めて自動車保険を契約する際の等級」]

事故で保険を使わず1年間契約を続ければ、一般的には翌年7等級、その次は8等級というように等級が上がり、保険料が安くなる方向へ進みます。そのため、25～26歳は「年齢条件が変わる」と「無事故なら等級が上がる」という二つの要因が重なり、保険料が下がりやすい時期でもあります。

家族が自動車保険に入っているなら7等級スタートになる場合もある

初めての契約でも、一定の条件を満たせば「セカンドカー割引」「複数所有新規」などによって7等級からスタートできる場合があります。

SBI損保では、すでに家族などが別の車で11等級以上の自動車保険へ加入しているなど所定の条件を満たせば、新しい2台目以降の契約を通常の6等級ではなく7等級から開始できると案内しています。[参照：SBI損保「自動車保険の等級制度とは」]

例えば実家暮らしで父親が20等級の自動車保険を契約しており、新しく自分の車を購入するケースでは、この制度を利用できる可能性があります。25歳で新規加入する場合は保険料への影響が大きいため、家族の契約状況を確認しておく価値があります。

年間6万円以下になるかは「車両保険」の有無で大きく変わる

対人賠償・対物賠償を無制限にしただけで年間12～13万円になるとは限りません。保険料を大きく左右する項目の一つが、自分の車の修理費などを補償する「車両保険」です。

例えば対人・対物無制限、人身傷害3,000万円、車両保険なしという契約と、新車300万円に一般型の車両保険を付けた契約では、同じ25歳でも年間保険料が大きく違うことがあります。

年間6万円以下を狙うのであれば、「対人・対物を削る」のではなく、まず車両保険を付ける必要があるか、免責金額をどうするかを検討するのが基本です。重大事故では対人・対物賠償が非常に高額になる可能性があるため、保険料節約のために賠償限度額を低くする方法はおすすめしにくい選択です。

対人無制限・対物無制限は維持したほうがよい

対人賠償では、相手を死亡させたり重大な後遺障害を負わせたりした場合、賠償額が非常に高額になることがあります。自賠責保険には支払限度額があるため、その超過部分を任意保険で補う必要があります。

対物事故でも、高級車、店舗、鉄道設備などを損傷すると高額な賠償になる可能性があります。そのため、現在では対人・対物とも無制限を基本として見積もるのが合理的です。

年間6万円という予算に収めるために「対物500万円」「対人3,000万円」などへ下げるより、運転者限定、車両保険、年間走行距離、免責金額など他の部分から保険料を調整するほうが、大きな損失への備えという自動車保険本来の目的に合っています。

25歳なら比較したいネット型自動車保険5社

25歳の場合、どの会社が一番安いかを事前に断定することはできません。ただし、ネットで直接見積もり・契約できる代表的な候補として、次のような会社があります。

これらの中から「おすすめ1社」を決めるより、同じ条件で見積もって安い2～3社について、事故対応やロードサービスまで比較する方法が現実的です。

SBI損保は25歳でも見積もっておきたい候補

SBI損保では、2026年時点でWebからの新規申込みについてインターネット割引14,000円と証券不発行割引500円を合わせ、条件を満たす場合に14,500円の割引を案内しています。[参照：SBI損保「自動車保険」]

また、事故受付は24時間365日で、契約車両にはロードサービスが無料付帯すると案内されています。単に保険料の安さだけを狙った商品というわけではありません。

ただし、SBI損保が必ず25歳で最安になるわけではありません。車種や地域、使用目的などで計算結果が変わるため、実際の見積額で判断します。

三井ダイレクト損保は26歳前後の年齢条件を比較しやすい

三井ダイレクト損保は、21歳以上・26歳以上・35歳以上などの年齢条件を明示しており、26歳になる前後でどの程度差が出る可能性があるか確認しやすい会社です。

公式の一例では、同一条件で21歳以上補償が年38,220円、26歳以上補償が28,730円という試算が掲載されています。ただしこれは20等級・特定車種・ゴールド免許などの条件による一例で、25歳の新規6等級がこの金額になるという意味ではありません。[参照：三井ダイレクト損保「運転者年齢条件別年間保険料例」]

新規のインターネット契約についても、条件に応じ最大10,000円の割引が案内されています。[参照：三井ダイレクト損保「インターネット契約割引」]

走行距離が少ないならソニー損保も比較候補

ソニー損保は、予想年間走行距離を保険料計算へ反映する仕組みを採用しています。休日しか車を使わないなど走行距離が短い人では、見積もってみる価値があります。

2026年時点では、新規でWebから申し込む場合のインターネット割引12,000円が案内されています。さらに条件を満たす場合には無事故割引や証券ペーパーレス割引もあります。[参照：ソニー損保「自動車保険」]

一方、毎日長距離通勤する人なら、走行距離区分によって別会社のほうが安くなる可能性もあります。「ネット型だから一律安い」というものではありません。

事故対応を重視するなら東京海上ダイレクトも比較できる

東京海上ダイレクトは、旧イーデザイン損保からブランドを変更した東京海上グループのネット自動車保険です。24時間365日の事故受付に対応し、事故直後のサポートやロードサービスも用意されています。[参照：東京海上ダイレクト]

2026年時点では新規のネット申込みで12,000円の割引を案内しています。ネット型でも、事故受付や初期対応を重視したサービスを選ぶことは可能です。

「ネット保険は事故のとき全部自分で交渉しなければならない」というわけではありません。対人・対物賠償事故について保険会社が示談交渉を行える契約であれば、事故解決について担当者のサポートを受けられます。

「おとなの自動車保険」は25歳でも候補から外す必要はない

名称から「40代や50代向けで、25歳では加入できないのでは」と思われることがありますが、おとなの自動車保険は年齢だけを理由に25歳が必ず候補外になる商品ではありません。

同商品では年齢や過去1年間の走行距離などを保険料計算へ反映し、事故受付は24時間365日です。新規インターネット契約についても保険料に応じた割引制度があります。[参照：おとなの自動車保険]

ただし名称の印象だけで「若者には高い」「必ず安い」と判断せず、他社と同条件の見積もりを取ることが重要です。

ネット保険ならどこに入ってもほとんど変わらない？

対人・対物無制限という基本部分だけを見ると似ていますが、保険料もサービスも完全に同じではありません。

例えばA社が5万5,000円、B社が6万5,000円だったとしても、A社には弁護士費用特約がなく、B社には付いているのであれば単純な1万円差ではありません。同じ条件にそろえて比較する必要があります。

年間6万円以下を狙うなら条件をこの順番で見直す

保険料を下げるときは、重大事故への補償を削るより、リスクに合った条件設定を行います。

1. 対人・対物は無制限を基本にする
2. 運転者を本人のみ、または本人・配偶者など必要範囲へ限定する
3. 年齢条件を実際の運転者に合わせる
4. 年間走行距離と使用目的を正確に設定する
5. 車両保険が本当に必要か検討する
6. 車両保険を付けるなら免責金額を比較する
7. 不要な特約の重複を確認する
8. ネット割引や証券不発行割引を利用する

例えば25歳・本人のみ運転・休日使用・年間3,000km程度・車両保険なしという条件なら、通勤で年間15,000km走り、家族全員が運転し、一般型車両保険も付けるケースより大幅に安くなる可能性があります。

車両保険を外せばよいとは限らない

年間6万円へ近づけるために車両保険を外す方法はありますが、新車やローン残高が大きい車では慎重に判断する必要があります。

例えば250万円の車を購入直後に単独事故で全損させた場合、車両保険がなければ自分の車の損害は原則として自分で負担します。ローンだけ残る可能性もあります。

一方、時価30万円程度の中古車で、壊れたら自分の貯金で買い替えられるのであれば、年間数万円を車両保険へ払い続けないという選択も現実的です。車両保険は「安くするために無条件で外す」のではなく、失った場合に自分で負担できる金額かで判断します。

人身傷害まで削りすぎない

保険料を安くしたいとき、対人・対物ばかりに目が向きますが、自分や同乗者のケガに備える人身傷害保険も確認しておきたいところです。

重大事故で長期間働けなくなったり後遺障害が残ったりした場合には、自分側の経済的損失も大きくなります。対人・対物無制限だけで「十分な自動車保険」とは限りません。

まず人身傷害3,000万円など基本的な補償を付けた見積もりを作り、年間6万円を超える場合に、補償範囲やその他の特約を一つずつ見直すほうが安全です。

弁護士費用特約は数千円の差なら検討価値がある

自分に過失がない「もらい事故」では、自分の保険会社が相手方との示談交渉を代理できないことがあります。そのような場合に利用できるのが弁護士費用特約です。

弁護士費用特約は年間保険料を多少上げますが、価格だけを理由に外す前に、家族の他の自動車保険などですでに補償されていないか確認しましょう。

同居家族の契約に付帯しており自分も補償対象になるなら重複を避けられる可能性があります。逆に重複がなければ、年間6万円という数字だけを優先して外すべきかは慎重に判断したい特約です。

25歳・年間6万円以下が可能か判断する具体例

例えば25歳、初めての契約で6等級、本人のみ運転、21歳以上補償、コンパクトカー、休日利用、年間走行距離3,000～5,000km、対人・対物無制限、人身傷害3,000万円、車両保険なしというケースを考えます。

このような比較的シンプルな条件で複数のネット型保険を見積もれば、年間6万円前後あるいはそれ以下になる会社が見つかる可能性はあります。ただし車種・地域・免許証の色などで結果は変わるため、金額を保証することはできません。

逆にスポーツカー、新車、一般型車両保険付き、通勤使用、年間走行距離15,000kmなどの条件では、25歳・6等級で6万円以下にするのは難しくなる可能性があります。「25歳だからいくら」ではなく、自分の車と利用条件を入力した見積額が答えになります。

大手代理店型で12～13万円と言われてもネット型と単純比較できない

代理店型保険で年間12～13万円、ネット型で6万円という見積もりが出ることはあり得ます。ただし、それだけで「代理店型は倍高い」と判断することはできません。

車両保険の有無、免責金額、人身傷害の補償範囲、特約などが違えば価格差の一部は補償内容によるものです。また代理店型には、契約内容について担当代理店へ相談しやすいという特徴があります。

一方、自分で内容を比較・設定できる人なら、販売コストの仕組みが異なるネット型で保険料を抑えられる場合があります。重要なのは、同じ条件の見積書を横に並べることです。

26歳の誕生日が近いなら契約途中でも年齢条件を確認する

25歳で契約し、数か月後に26歳になる場合は、次回更新まで何もしないのではなく、誕生日後に年齢条件変更ができるか保険会社へ確認するとよいでしょう。

三井ダイレクト損保では、契約期間の途中でも年齢条件を変更でき、変更内容によって保険料の返還または追加保険料が発生すると案内しています。[参照：三井ダイレクト損保]

例えば4月に25歳で「21歳以上補償」で契約し、7月に26歳になる場合、他に25歳以下の対象運転者がいなければ、26歳の誕生日以降に「26歳以上補償」へ変更することで残り期間の保険料が下がる可能性があります。

一番おすすめの方法は5社程度で同条件の見積もりを取ること

25歳の自動車保険では、「SBIが必ず最安」「ソニー損保が必ず良い」という万能の答えはありません。保険会社ごとにリスク計算が違うため、同じ人でも順位が変わります。

比較するときは、対人無制限・対物無制限、人身傷害3,000万円、本人限定、21歳以上補償など条件を固定し、まず車両保険なしで各社を比較します。その後、必要なら同じ条件の車両保険を追加して再比較します。

5社すべて見積もるのが面倒なら、まずSBI損保・三井ダイレクト損保・ソニー損保の3社を比較し、さらに東京海上ダイレクトやおとなの自動車保険を追加する方法でもよいでしょう。

まとめ｜25歳でもネット型なら年間6万円以下の可能性はあるが、26歳からさらに下がりやすい

25歳の自動車保険は、21～25歳という年齢条件や初回6等級などの影響で高くなりやすい傾向があります。しかし、ネット型自動車保険を利用し、本人限定、走行距離、車両保険などを適切に設定すれば、対人・対物無制限でも年間6万円以下の見積もりが出る可能性はあります。ただし車種や地域などで大きく変わるため、6万円以下になることを一律には保証できません。

26歳になると、多くの保険会社で「21歳以上補償」から「26歳以上補償」へ変更できる可能性があり、保険料が下がりやすくなります。ソニー損保、SBI損保、三井ダイレクト損保などでも26歳以上の年齢条件が設定されています。[参照：SBI損保「運転される方の範囲・年齢条件」]

ただし、26歳未満の同居家族も運転する場合などは年齢条件を上げると補償されなくなる可能性があります。26歳の誕生日を迎えたら自動的に変更されると思い込まず、契約先へ確認することが重要です。

ネット型保険については、SBI損保、三井ダイレクト損保、ソニー損保、東京海上ダイレクト、おとなの自動車保険などが比較候補になります。各社とも保険料計算や割引、ロードサービス、事故対応に違いがあるため「どこでもほぼ同じ」ではありません。

年間6万円という予算を優先する場合でも、対人・対物無制限は維持し、人身傷害も確認したうえで、運転者限定・年齢条件・車両保険・年間走行距離・不要な特約を調整するのが基本です。25歳時点で複数社の見積もりを取り、26歳になった時点でもう一度年齢条件を見直す方法が、保険料と補償のバランスを取りやすい選び方です。