高齢者の入院保険は本当に必要?76歳で加入を検討する前に知っておきたいこと

生命保険

高齢の親の医療保険加入は、多くの家庭で悩ましいテーマです。特に70代を超えてからの加入は、保険料が高額になるため「本当に必要なのか?」と疑問を持つ方も多いでしょう。今回は、76歳で入院給付型保険に加入するメリット・デメリットを整理しながら、加入判断の参考になる情報を解説します。

高齢者向け入院保険の特徴とは?

高齢者向けの医療保険は、一般的に「保障内容が限定的」かつ「保険料が高額」になる傾向があります。たとえば、掛金月6,000円で、1日入院あたり7万円の給付、30日・60日・90日でそれぞれ7万円が追加給付されるプランは、給付額が大きい分、加入条件や給付対象の制限が厳しい可能性もあります。

また、高齢者向けプランは既往歴のある方には加入できないケースもあり、審査のハードルも考慮が必要です。

既に加入している保険とのバランス

ご質問のケースでは、すでに「怪我による入院」に対しては別の保険でカバーされているとのことですが、「病気による入院」が対象外になっている点が気になるところです。高齢になると病気による入院のリスクは確実に上がるため、病気入院に備えた保障は一定の価値があります。

ただし、現在加入している保険でどの程度の保障が受けられるかを見直し、必要最小限の保障で十分であれば追加の保険が不要な場合もあります。

掛け捨て保険は元が取れるか?

月6,000円の保険料を1年間支払うと年間72,000円。仮に3年継続すれば216,000円になります。給付条件が「1日入院で7万円」なら、3回入院すれば元が取れる計算になりますが、健康な方には「もったいない」と感じるかもしれません。

このように、入院の頻度や確率をどう見積もるかが保険選びの重要なポイントです。「確率論ではなく安心を買う」という考え方もあります。

医療費の現実と高額療養費制度

医療保険の加入を考える前に、日本の医療制度にも目を向ける必要があります。高齢者であっても、公的な高額療養費制度により、一定額を超える医療費は支払わずに済む仕組みがあります。

例えば、76歳で年金生活の場合、多くの入院費用が月数万円程度に抑えられる可能性があります。民間保険がなくても、大きな負担にはなりにくいのが実情です。

「貯蓄型」保険や共済という選択肢

万一に備えるなら、「掛け捨て型」よりも「共済」や「貯蓄型保険」を検討するのも一案です。たとえば、県民共済・都民共済のように月2,000円〜3,000円の保険料で入院・手術・通院がカバーされる商品もあります。

また、貯蓄がある程度あるなら、毎月の保険料よりも「万一のために自己負担できる資金を確保しておく」ほうが合理的なケースもあります。

まとめ:保険加入の判断基準を明確にしよう

76歳での入院保険加入は、個人の健康状態・家計状況・家族のサポート体制によって適否が分かれます。以下のような点を総合的に考えてみてください。

  • 過去数年間の入院歴や持病の有無
  • 現在の保険の保障範囲と不足箇所
  • 高額療養費制度で自己負担が軽くなる点
  • 手元の貯蓄や緊急時の対応力

「入らないと不安」「入ったけど使わなかった」ではなく、具体的なシミュレーションをしたうえで、本当に必要な保障を見極めることが大切です。

コメント

タイトルとURLをコピーしました