家計を見直す中で、「保険料をどこまでかけるべきか」は多くの家庭が悩むテーマです。特に子育て世代では、死亡保障や医療保障、学資保険などの選択肢が多く、正解がわかりづらいのが実情です。この記事では、夫婦と子ども1人という家族構成を前提に、無駄のない保障の組み立て方と、毎月の保険料の目安、終身保険や共済の活用の仕方について詳しく解説します。
現在の保険内容を整理する
まず、よくある家族構成のケースを整理すると、次のような構成になります。
- 夫婦で掛け捨ての共済（総合保障）：月額2,000円 ×2人
- 夫婦それぞれの終身医療保険：月額約2,500円 ×2人
- 子どもの学資保険：年払い10万円（毎月換算で約8,300円）
- 住宅ローンに団信（団体信用生命保険）加入済み
このケースでは、月あたりの保険関連の支出は約1万3,300円（共済・医療・学資を含む）となり、一般的な家計の水準としてもまずまず抑えられています。
終身医療保険の必要性は？
終身医療保険は、老後も含めて医療費リスクに備えたい人向けの保険です。ただし、現在は高額療養費制度や健康保険の自己負担限度額の存在により、短期入院で数十万円単位の出費になるケースは少なくなっています。
たとえば、入院1日につき1万円が出る医療保険でも、5日入院で5万円程度の給付です。これに毎月2,500円（年間3万円）を長期で払い続ける必要があるため、老後まで続ける意義は「備えの安心感」があるかどうかがポイントになります。
一方で、共済での医療保障が維持されている場合は、そちらで一定のリスクカバーは可能です。
死亡保障は必要？団信だけでは不十分？
夫が死亡した際に、住宅ローンは団信で完済されるため、家を失う心配はありません。ただし、教育費や生活費が不足する可能性はあります。
たとえば、子どもがまだ小さければ、大学進学までに1,000万円以上の費用がかかることもあるため、死亡保障として定期保険（掛け捨て）で1,000万円〜2,000万円程度の保障を加えることも一案です。月額2,000円前後で加入できる保険も多く、必要期間だけの保障に特化できます。
他の家庭はどれくらい保険料を払っている？
生命保険文化センターの調査によると、30代〜40代の世帯の保険料平均は月額2万〜3万円となっています。ただし、共済や会社の団体保険に加入している人や、必要最小限に抑えている家庭では1万円台というケースも珍しくありません。
「保険料はできるだけ抑えたい」という考え方は今や主流です。保険料が生活費を圧迫しない範囲で、「本当に必要な保障」に絞って選ぶのが賢明な方法です。
固定費を抑えつつ保障を充実させるコツ
- 共済をベースに、定期保険で不足分を補う
- 終身医療保険は更新不要だが、掛け捨ての方がコスパは良い
- 教育費は学資保険 or ジュニアNISAなどで資産形成
- 保険に頼りすぎず、貯蓄や投資とのバランスを考える
必要以上に保険に加入しても、実際に使わなければ払い損になることもあります。ライフステージごとに見直し、過不足ない保障を保つことが重要です。
まとめ：目的とリスクを見直して“保険の役割”を再確認
夫婦と子ども1人というご家庭で、月1万〜1万5千円程度の保険料負担は決して多くありませんが、見直しの余地はあります。特に終身医療保険や死亡保障については、「必要な期間・金額」に合わせて組み直すと、保険料を抑えつつ保障内容を最適化できます。
保険は“万が一”に備えるものであり、すべてをカバーしようとすると家計の負担が増えるだけです。今ある保障の価値を再確認し、足りない部分だけを補う。それが、無駄なく安心を手にするための第一歩です。
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