30代前半で貯金1,000万円は少ない？住宅ローンあり子育て世代のリアルなお金事情

「30代で貯金が1,000万円しかないけど大丈夫？」という不安は、家族が増え、住宅ローンや車のローンを抱えた世帯にとって、非常に現実的な悩みです。この記事では、同世代の家計バランスと資産形成のポイントを解説しながら、不安を解消するヒントをお届けします。

30代の平均貯蓄額と比較してみよう

まずは厚生労働省や金融広報中央委員会のデータをもとに確認すると、30代の2人以上世帯の平均貯蓄額は約640万円、中央値は300万円前後。つまり、1,000万円の貯蓄は平均以上で「多い部類」に入ります。

一方で、世帯年収が1,300〜1,400万円となると、相対的に「やや少ないかも」という印象になることもありますが、支出とのバランスも重要です。

住宅ローンが5,500万円、車のローンが300万円と聞くと「負債が大きすぎるのでは？」と思うかもしれません。しかし、年収1,300万円程度であれば、住宅ローンの借入額としては一般的な水準です。

大切なのは、住宅ローン返済比率（年収に対して何％を返済にあてているか）で、これは25〜30％以内に抑えられていれば無理のない範囲とされています。

お子様がまだ小さい段階でも、今後かかる教育費を想定しておくことは必須です。たとえば公立小→公立中→私立高校→私立大学文系の場合でも、トータルで1人あたり1,000万円近く必要です。

2人目の予定もあるなら、将来のために年間100万円程度を教育資金として積立する習慣を始めておくと安心です。

現時点で「やばい」という状態ではありません。ただし、5年後・10年後に何にいくらかかるのかを予測するライフプランシミュレーションを一度立てることをおすすめします。

FP（ファイナンシャルプランナー）に相談すれば、教育費・老後資金・住宅ローン返済まで、総合的なバランスを診断してもらうことができます。

1,000万円の貯蓄のうち、生活防衛資金として半年～1年分の生活費を現金で確保しておくと、不測の事態に備えられます。残りを投資や学資保険などで運用する形が望ましいです。

たとえば月30万円の支出であれば、300～360万円を現金で残し、残りは資産形成に充てるとバランスが取れます。

30代前半・子育て世帯で貯金1,000万円というのは、十分に健全な家計状況です。しかし、これから増える支出を見据えて計画的に準備することが大切です。

「なんとなく貯める」から「目的を持って備える」へ。この意識改革が将来の安心に繋がります。