コープ共済「たすけあいJ1000」と先進医療特約の追加加入時の告知と既契約への影響とは？

子どもの医療保障として人気の高いコープ共済の「たすけあいJ1000」ですが、保障をより手厚くするために先進医療特約の追加を検討する保護者の方も多いでしょう。今回は、追加加入時の告知義務が既存の契約にどう影響するのかについて解説します。

コープ共済「たすけあいJ1000」の基本内容

「たすけあいJ1000」は子ども向けの医療共済で、通院・入院・手術など幅広い保障を月々1000円の掛金で受けられるプランです。特にケガや病気による入院に対して、日額6000円などの手厚い保障があるため、共働き家庭を中心に支持されています。

基本の保障に加え、より高度な医療にも対応するために「先進医療特約」の追加が可能です。ただし、追加加入時には健康状態の告知が必要になるケースがあります。

先進医療特約は、健康保険ではカバーされない先進医療（がん治療の陽子線治療など）に対して、最大500万円まで保障されるものです。この特約は任意であり、すべての加入者に自動的に付帯されているわけではありません。

子どもがまだ健康なうちに早めに申し込んでおくと、将来万一の病気に備えることができますが、持病や治療中の症状がある場合には、加入の際に制限や条件が付く場合があります。

中耳炎は子どもによくある症状ですが、現在治療中であれば、加入申込時に「告知事項あり」として報告する必要があります。コープ共済では、軽微な症状であっても、医師の診察を受けたことがある病気は告知対象となる場合が多いため注意が必要です。

告知内容に応じて、加入が一時的に保留になる、あるいは「条件付き承諾（その病気に関連する保障は対象外など）」になるケースもあります。

基本的には、追加特約の申込に対する告知内容が、既に成立している本契約「たすけあいJ1000」に影響することはありません。すでに引受済の保障内容に遡って変更が加えられることは、共済制度上も原則として行われません。

つまり、先進医療特約を追加で申し込んだ結果、告知により「その特約に加入できなかった」としても、もともと契約していた「たすけあいJ1000」の保障内容には影響しないのが一般的です。

一方で、追加特約の申込用紙と告知書に「契約全体の見直し対象となる場合がある」旨が記載されている場合もあります。これは、意図的に虚偽の告知をした場合などの悪質なケースを対象にしており、正直に告知していれば影響を受けることはほとんどありません。

不安な場合は、加入時の申込書類やコールセンター、もしくは地域の生協担当に確認することで安心できます。

先進医療特約の追加申込時に告知事項があっても、既に加入済みの「たすけあいJ1000」の保障には基本的に影響しません。ただし、正確な告知をすることが前提です。

治療中の病気がある場合は、そのままにせず、まずはコープ共済の相談窓口に状況を伝え、加入可否や条件を確認しましょう。お子さんの将来に備えて、安心できる保障を手に入れるためには、早めの対応と正確な情報提供が大切です。