消費者金融「プロミス」では、一定条件のもとで給料明細などの収入証明書を提出せずに融資を受けられることがあります。では、なぜ収入証明がなくても審査を通過できるのでしょうか？本記事では、プロミスがどのように申込者の年収や返済能力を把握しているのか、その審査の仕組みを詳しく解説します。
収入証明が不要になる条件とは？
プロミスでは、申込金額が50万円以下かつ、他社を含めた借入総額が100万円以下の場合には、収入証明の提出が原則不要とされています。これは貸金業法による総量規制に基づくルールです。
ただし、プロミスの独自判断で「収入証明が必要」とされる場合もあります。たとえば、申告された職業や年齢に対して収入が不自然な場合や、審査において収入を確認する必要があると判断されたケースです。
収入証明がないのにどうやって年収を把握するのか？
収入証明が提出されていなくても、プロミスは様々な方法で申込者の収入や返済能力を把握しています。主な手段は以下の通りです。
- 申込フォームでの自己申告情報：年収・勤務先・雇用形態・勤続年数など
- 信用情報機関のデータ：クレジットカードや他社ローンの利用状況や返済履歴
- 在籍確認：職場に電話連絡し、実際に勤務しているかを確認
信用情報機関から取得する情報には、過去の支払い履歴やローン総額などが含まれます。これらにより、ある程度の収入推定が可能です。
在籍確認は審査の重要ポイント
在籍確認とは、申込時に記載された勤務先に実際に電話をかけ、「本人がその会社に勤務しているか」を確認する作業です。これは返済能力の裏付けとなる非常に重要なプロセスです。
電話内容は「○○と申しますが、△△さんはいらっしゃいますか？」といった簡単なものが一般的で、プロミスの名前は原則名乗らないため、周囲にバレる心配はほとんどありません。
信用情報でわかることとわからないこと
信用情報には、以下のような情報が記載されています。
- 契約しているクレジットカードやローンの件数と限度額
- 過去の返済状況や延滞歴
- 各契約の解約情報や完済日
ただし、年収そのものは登録されていないため、あくまで他のデータとの照合で収入水準を推定するにとどまります。
申告内容にウソを書くとどうなる？
年収や勤務先などを虚偽申告した場合、審査に通ったとしても後日バレることがあります。信用情報の整合性が取れない、在籍確認が取れないなどがあれば、融資が中止される可能性も。
また、虚偽申告が原因で契約解除・強制解約となると、信用情報に悪影響を与え、今後のローン審査にも影響します。
まとめ：収入証明が不要でも正確な申告を
プロミスでは条件付きで収入証明なしでも融資が可能ですが、審査では様々な方法で申込者の返済能力をチェックしています。信用情報や在籍確認などを通じて、収入の信頼性を判断しているため、正確な情報を申告することが大切です。
不安な点がある場合は、事前にプロミス公式サイトや電話窓口にて確認しておくと安心です。
コメント